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スパイダープラス、建設現場の資機材情報管理システム「S+Trace」を提供開始

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S+Traceとは

「S+Trace」は、RFID(電子タグ)技術を活用し、建設現場の資機材搬入・配置・進捗を一気通貫で可視化する資機材情報管理プラットフォームです。これまで経験や勘に頼っていた現場の資機材情報管理において、発注業務の効率化、発注ミス防止、紛失防止などの効果を発揮します。

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提供開始の背景と目的

建設現場では、数万点に及ぶ膨大な資機材が搬入されますが、アナログな管理や経験と勘に頼る発注業務により、資機材の「所在不明」や「手配漏れ」が常態化しています。これらは工程遅延や二重発注によるコスト増の大きな要因となっています。

建設現場の生産性向上に関わるデジタル化は、これまで「ヒト」を管理するツールが多くありました。人が減少している現代において、「S+Trace」は建設現場の中で減少することのない「モノ」の管理を中心とした生産性向上を目指しています。

スパイダープラス株式会社は、これらの現場の課題に対し、単なる一企業の業務改善ツールではなく、建設業界全体が直面する「生産性の壁」を打破するための「現場インフラ」を構築することを目指しています。

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高砂熱学工業による監修と実証効果

「S+Trace」は、高砂熱学工業の施工DXを象徴する「T-Base®プロジェクト」において、実際の施工現場で磨き上げられてきました。理論値だけでなく、計3万時間を超える全社的な運用実績に基づき、以下の削減効果が証明されています。

  1. 現場管理者の業務時間を「1日平均24分」削減
    現場管理者が日々費やしている「資機材の捜索」や「搬入状況の確認」といった周辺業務をデジタル化することで、管理者1人あたり1日平均24分の業務削減を実現しました。これにより、管理者が本来注力すべき安全・品質管理業務への集中を支援します。

  2. 全社で年間32,716時間の余力を創出(約13人分の年間工数に相当)
    高砂熱学工業の運用物件全体では、年間で計32,716時間の業務削減を達成しています。これはフルタイム労働者約13人分の年間労働時間に相当するインパクトです。

  3. 「1現場分の人員リソース」を丸ごと最適化
    この削減総量(13人分)は、中〜大規模現場における標準的な配置人数(13人体制)1現場分を、追加の人員採用なしにまるごと賄える計算となります。これまで資機材情報管理に消えていた工数を集約することで、会社全体として「既存の人員体制のまま、もう一つの大規模プロジェクトを完結させられる」ほどの劇的なリソースの最適化を可能にします。

  4. ミスの防止と品質向上
    RFIDによる個体識別により、類似資材の取り違えや誤配、紛失を未然に防止します。確実なトレーサビリティを確保することで、手待ち・手戻りによる工期遅延リスクを最小化します。さらに紛失リスクの軽減は、二重手配による原価流出の防止にも寄与します。

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今後の展望

スパイダープラス株式会社と高砂熱学工業は、「S+Trace」を起点として、建設業界に関わるすべてのステークホルダーが共通のデータ基盤でつながる未来を目指しています。

  • 「モノ」のデータ連携による全体最適:ゼネコン、サブコン、サプライヤー間で資機材の流通データを共有することで、業界全体の物流効率化と、カーボンニュートラルに資する資材のトレーサビリティ確保を実現します。

  • SPIDER+ Workspace構想の推進:「ヒト(安全・労務)」「コト(図面・写真)」「モノ(資機材)」がデジタルで統合されることで、現場のあらゆる意思決定がデータに基づいて行われる環境を整備します。

「S+Trace」を単なる管理ソフトではなく、建設業界の持続可能な未来を支える不可欠なインフラへと成長させていくとのことです。

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サービス概要

  • 名称:S+Trace

  • 対象:ゼネコン、サブコン、専門工事業者、資機材サプライヤー

  • 主な機能:RFIDを活用した資機材追跡、納期・数量管理、ロケーション管理、施工・検査進捗管理

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代表メッセージ

スパイダープラス株式会社 代表取締役社長 伊藤謙自氏は、次のように述べています。

「当社が掲げるビジョン『つくる人の“働く”を夢中にする、現場インフラ』の実現において、資機材という『モノ』の管理は、重要要素の一つです。高砂熱学工業様が実際の現場で磨き上げ、圧倒的な成果を証明されたシステムを、当社の『Workspace構想』のサービスとして展開していくことは、お客様のさらなる発展に貢献する上で極めて大きな意義があります。私たちは、単なるツールの提供に留まらず、テクノロジーとソリューションをもって、現場を支えるパートナーとして、未来の建設現場に『なくてはならない存在』を目指し、邁進してまいります。」

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