仕事が私生活を好転させると75％が回答、「ワークライフ“ニュー”バランス」意識調査で現代のビジネスパーソンの実態が明らかに

役立つ社畜リリース

2026.03.17

識学の調査で判明した「ワークライフ“ニュー”バランス」

株式会社識学は、2026年2月5日から7日にかけて、20代から50代の会社員1,000名を対象に「ワークライフ“ニュー”バランス」に関する意識調査を実施しました。この調査により、現代のビジネスパーソンが仕事と私生活をどのように捉えているか、その実態が明らかになりました。

かつては仕事に重きを置く時代から、ワークライフバランスの考え方が浸透しましたが、識学はこの考え方をさらに発展させ、「一生懸命働くことで生活の質が向上し、私生活が充実し、それがさらに仕事への意欲を高める」という好循環を「ワークライフ“ニュー”バランス」と定義しています。

月10時間以上の残業で「不満」が「納得」を上回る

現代の働き方において重要な指標である残業時間について調査したところ、会社員の74.2%が月に1時間以上の残業があると回答しました。

しかし、残業時間そのものよりも、残業に対する「納得感」が注目されます。現在の残業時間に「納得している」と答えた人は39.4%で、「不満である」の28.5%を上回りました。残業時間ごとの内訳を見ると、月10時間を境に不満が納得感を上回る傾向が見られ、この時間が「働き方の納得感を維持できる許容範囲のボーダーライン」であると考えられます。

残業の理由と「責任」を重んじる姿勢

残業が発生する理由としては、「業務量が多すぎる」が51.8%と最も多く、次いで「突発的なトラブル対応」が46.0%でした。一方で、「責任ある仕事を全うするため」という回答も32.9%に上り、業務過多の中でも自身の役割や責任を果たすために残業しているビジネスパーソンの姿が浮き彫りになりました。

また、締め切りや業務責任を守るための「やむを得ない残業」については、53.8%が「仕方ないが、残業は避けるべきだと思う」と回答し、30.2%が「プロとして当然」と回答しました。残業を否定する意見はわずか5.0%に留まり、8割以上が“やむを得ない残業”を肯定的に捉えていることが分かりました。多くのビジネスパーソンが、時間短縮よりも「責任を全うすること」を重視していると考えられます。

無駄な残業削減に必要な「仕組み」と理想の「ライフ最大化」

無駄な残業を減らすために必要だと考えられている要素としては、「業務フロー改善」が53.5%と最多で、次いで「会議の削減・効率化」が40.4%でした。「自己の段取り改善」や「権限・役割分担の明確化」も31.9%に上り、現場では単なる意識改革だけでなく、生産性向上につながる実務的なアプローチが求められているようです。

理想のワークライフバランスについては、「ワークは最小限にし、ライフを最大化したい」が46.2%で最も多い結果となりました。しかし、この「ライフ最大化」への希望は、非効率な労働から解放され、より価値のある時間に人生を投じたいという願いの表れと見ることもできます。

人生には「勝負時」があり、仕事が私生活に好影響をもたらす

「ライフ最大化」を理想に掲げる一方で、約7割の人が人生において私生活を犠牲にしてでも仕事を優先しなければならない「勝負時」があると考えています。特に管理監督者層では83.8%が「勝負時」があると回答しており、私生活の充実を理想としつつも、人生の特定の局面では仕事を最優先し「基盤」を作るべきだという、ビジネスパーソンの強い責任感と現実的な生存戦略が浮き彫りになりました。

仕事が私生活に与える影響については、75.1%がポジティブな影響があると回答しました。「経済的な余裕ができ、選択肢が広がる」が46.8%と最も高く、他にも「充実感により、休日の満足度が高まる」(31.6%)、「自分に自信がつき、家族や友人に優しくなれる」(29.4%)といった精神的な好影響も多く見られました。

「働くことは人生を豊かにするための原資」に73.7%が共感

「働くこと（ワーク）は、人生をより豊かにするための原資（起点）になる」という考えについて、73.7%（「非常に共感する」18.6%、「やや共感する」55.1%の合計）が共感する結果となりました。特に管理監督者層では84.0%と高い共感を示しており、仕事と生活を「時間を奪い合う対立構造」ではなく、「仕事の充実が生活を底上げする」という好循環が深く根付いていると考えられます。

働く目的は「生計維持」が最多、報酬向上とやりがい追求が二極化

働く目的として最も優先順位が高いものは、「生計を立てるため」が45.7%で最多でした。次いで「自己実現・成長」が17.2%となり、この結果は「仕事は人生を豊かにする原資である」という考え方と通じるものと言えます。

今後見直したい働き方については、「経済的報酬の向上」が24.1%と最も多く、生活の基盤となる収入への関心の高さが伺えます。次いで「仕事のやりがい・自分らしさの追求」が18.1%と続き、お金だけでなく自己実現や業務の質を求める傾向も顕著です。一方で、「現状に満足している」という回答も17.9%あり、現状肯定層と変化を求める層で意識が二極化している様子が伺えます。