日本プロジェクトソリューションズ、東京日本語学校で留学生向け特別講義「お仕事のダンドリについて」を実施

役立つ社畜リリース

2026.04.09

日本のビジネス文化に触れる体験型講義

学校法人長沼スクール東京日本語学校は、1948年開校の歴史ある日本語学校です。ビジネス日本語コースでは、日本での就職を見据え、履歴書作成や模擬面接、企業見学に加え、敬語やビジネスメールなど、仕事で必要となる日本語や社会人基礎力を学ぶ教育を提供しています。

日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、同校が推進する「実際に社会で使う日本語」や「日本のビジネス文化」に触れる学びの取り組みに賛同し、今回の特別講義を実施しました。講義では、プロジェクトマネジメントの考え方に基づき、仕事の目標設定、計画の立て方、役割分担、進捗管理、そして計画が滞った際の立て直し方までが、留学生にも分かりやすい形で伝えられました。

当日は約50名の学生が参加し、ビジネスゲームや対話を通じて「仕事を始める前に何を整理すべきか」「相手と認識を揃えて進めるにはどうすればよいか」「予定と現実のずれにどう対応するか」といったテーマを体感的に学びました。会場は終始活気に満ち溢れ、参加した学生にとって、日本で働く際に求められる「仕事の段取り」を具体的に理解する貴重な機会となりました。

特別講義概要

講義名: お仕事のダンドリについて
実施日: 2026年3月10日
実施場所: 学校法人長沼スクール東京日本語学校
対象: 長沼スクールの留学生
参加人数: 50名
主な内容:
- 仕事における目標設定の考え方
- 段取りと計画の立て方
- 役割分担とコミュニケーションの重要性
- 計画どおりに進まない場合の対応
- ビジネスゲームを通じた体験学習

プロジェクトマネジメントの知見を社会へ還元するCSR活動

今回の講義は、日本プロジェクトソリューションズ株式会社が教育研修事業として展開する実践型プロジェクトマネジメント研修で培った教育メソッドを、学生・留学生向けに再構成したものです。同社の実践型プロジェクトマネジメント研修は、Project Management Institute（PMI）認定トレーニング・パートナー（ATP）として提供されており、取引・サービス提供企業数596社以上、研修受講者数21,493名以上、受講者満足度4.8点（5点満点中）の実績を有しています。

日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、これまでもプロジェクトマネジメントの知見を社会に還元するCSR活動を継続してきました。研修事業の収益の一部を日本赤十字社に継続的に寄付するほか、障がい者就労支援事業所での講座や大学・教育機関での講義など、多岐にわたる活動を展開しています。同社は、CSRを単発の社会貢献活動にとどめず、社会課題への貢献と事業価値の向上を両立させる取り組みとして推進していく方針です。

実務直結型のプロジェクトマネジメント研修

日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、プロジェクトマネジメントの専門会社として、実務で成果につながる教育研修事業を展開しています。単にフレームワークや知識を学ぶだけでなく、受講後に現場で実際に活用できる状態までを見据え、研修設計から実務活用支援まで一貫して提供している点が特長です。

中核となる「実践型プロジェクトマネジメント研修」は、国際標準に基づく体系性と、現場で鍛えられた実践知を兼ね備えたプログラムとして提供されています。研修では、プロジェクトマネジメントの本質や重要フェーズ、目標設定、計画策定、進捗管理、リスク管理、チームビルディングといった要素を体系的に学び、ケーススタディやグループワークを通じて、実際のビジネスを想定した形で体感的に習得できる構成を採用しています。

同社の研修品質は、実務現場からのフィードバックを反映した研修設計によって支えられています。プロジェクト実行支援サービスにおいて累計1,798件の契約実績を持ち、そこで蓄積された現場知見を研修プログラムへ継続的にフィードバックしているとのことです。PMP有資格者や大学院講師などの専門家が監修に携わり、理論だけでなく現場感のある学びを実現しています。

この実行力を高める研修は、これまでに受講者累計21,493名以上、取引企業596社以上という実績を有し、受講者満足度は4.8点（5点満点中）を獲得しています。対象は新入社員から管理職層、経営幹部候補まで幅広く、企業ごとの階層や課題に応じて内容を調整可能です。また、提供形態も柔軟で、対面・オンラインのいずれにも対応し、少人数での受講を希望する場合には公開研修の活用も可能です。

同社では、研修内容が自社に合うか確かめたい、導入について相談したいといった声に応えるため、無料のデモンストレーションを実施しています。形骸化したプロジェクト運営を見直したい企業や、部門横断の推進力を高めたい企業にとって、日本プロジェクトソリューションズ株式会社の教育研修事業は有力な選択肢の一つとなるでしょう。