「期間」から「密度」へ ― 人事の前提が変わるとき
日本の長期雇用・育成型モデルは、高度成長期のものづくりを支えた合理的な仕組みでした。同じメンバーが何十年と在籍し、技術を磨き続けることで品質が積み上がっていく。定着そのものが組織の強さだった時代です。
一方、現在の日本の産業に求められているのはイノベーションです。多様なバックグラウンドを持つ人材が集まり、新しい事業を立ち上げ、試行錯誤を繰り返すためには、人材の流動性が不可欠だと考えられています。優秀な人材が新たな挑戦を求めて動くこと自体は、日本の産業にとって健全な変化であるとされています。
しかし、人が動くほど組織が弱くなるのでは本末転倒です。ここで重要になるのが「密度」という考え方です。在籍期間の長さではなく、一緒に働く間にどれだけ力を発揮してもらえるか、そしてその人が抜けた後にも知識や経験が組織に残っているかが重要となります。現在の人事の仕組みの多くは長期在籍を前提に設計されており、入社直後の早期立ち上がりや、退職時の体系的なナレッジ移転は十分に整備されていない状況にあるとされています。
onBoardly®は、この「密度」を軸にしたエンプロイー・エクスペリエンスを、一つのプラットフォームで実現します。
onBoardly® ― 4つのフェーズでエンプロイー・ライフサイクルをつなぐ
onBoardly®は、以下の4つのフェーズで従業員のライフサイクルをサポートします。

1. 入社(Onboarding)

ウェルカムメッセージ、プロフィールカード、タスク管理、チャットなど、新メンバーがすぐにチームへ合流するための機能を搭載しています。チーム相関図で配属先の人間関係を可視化し、初日から関係性を把握した状態でスタートできるのが特徴です。
2. 活躍中(Engagement)

個社ごとにカスタマイズできるエンゲージメントサーベイを搭載しています。結果は7カテゴリのレーダーチャートで可視化され、基準値を下回る項目は自動フラグで通知されます。簡易サーベイ(日次・週次)により、日常の変化も捉えることが可能です。
3. 退職(Offboarding)

AI引継ぎチャットが退職者との対話を通じて、属人化していた業務知識を組織のナレッジとして蓄積します。引継ぎ書では残らない暗黙知を、対話の中から引き出すことができるとされています。
4. 卒業生(Alumni)
退職した社員を「卒業生」として位置づけ、ニュース配信やネットワーク管理でつながりを維持します。これにより、リファラル採用や再入社の接点を残すことが可能となります。
これら4つのフェーズが一つのプラットフォーム上にあることで、フェーズをまたいだデータの連続性が生まれます。入社時の情報が在籍中の分析に活き、在籍中の蓄積が退職時の引継ぎに活かされる仕組みです。また、プラットフォームとして標準化することで、担当者が誰であっても同じ水準のエンプロイー・エクスペリエンスを提供できるとのことです。
今後の展望・パートナー募集
今後はサーベイデータを活用した離職リスクの早期予測や、外国人材の受け入れに特化した「onBoardly® Global」の強化に取り組む予定です。
また、「onBoardly®」の販売代理店パートナーを募集しています。社会保険労務士事務所、人材紹介エージェント、HRコンサルティング会社など、企業の人事課題に日常的に接している方々との連携を歓迎しているとのことです。
代表コメント

株式会社HRTheory 代表取締役 吉田琴乃氏のコメントは以下の通りです。
「高度成長期の日本は『同じ人が長くいること』を強みに変えました。しかしこれからイノベーションで勝っていくには、人が動くことを前提にした仕組みが必要です。
onBoardly®は、人材の流動性が高い時代にも強い組織であり続けるための基盤として作りました。人が動く時代の新しいHRのかたちとして、ぜひ多くの企業にご活用いただければ幸いです。」
「onBoardly®」について
「onBoardly®(オンボードリー)」は、従業員の入社・活躍・退職・卒業生(アルムナイ)の4フェーズを一気通貫でカバーするエンプロイー・エクスペリエンス統合プラットフォームです。個社カスタムサーベイ、チーム相関図、AI引継ぎチャット、アルムナイ管理などを搭載し、人が動く時代に対応した従業員体験を提供します。
詳細はこちらをご覧ください。
https://hrtheory.co.jp/onboardly
会社概要・本件に関するお問い合わせ先
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会社名:株式会社HRTheory
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代表者:代表取締役 吉田琴乃
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所在地:〒600-8223 京都府京都市下京区七条通油小路東入大黒町227番地 第2キョートビル402
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設立:2024年10月
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事業内容:HR Tech SaaS の開発・提供、HRコンサルティング
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E-mail:pr@hrtheory.co.jp





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