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年収1000万円超でも約7割が将来に不安、大企業社員のキャリア意識調査で「失敗リスク」と「年齢の壁」が浮き彫りに

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年収1000万円以上の7割超が将来のキャリアに「不安あり」

一般的に高年収層は将来が安泰であるというイメージがありますが、今回の調査では年収1000万円以上の層の71.1%が、今後の仕事や働き方(昇進・ポスト・収入など)に不安を感じていることが判明しました。特に年収1000万円以上の層では「非常に不安を感じている」と回答した割合が33.8%と最も高く、年収が上がるにつれて不安の質が高まる可能性がうかがえます。

大企業社員の仕事・働き方への不安を年収別に示したグラフ

高年収層が抱える不安の具体的な理由としては、「役職定年で給与が下がり、生活水準を維持できない懸念」が38.4%と最も多く挙げられました。次いで「他社で通用するスキルがないと感じており、現職に残るしかない」が35.2%、「退職金・年金だけでは将来の生活設計が立たない」が28.6%と続いています。現在の高い地位や収入が、「役職喪失後の生活維持への懸念」や「会社の外でも活躍できるかという不安」と表裏一体であることがうかがえます。

年収1000万円以上の大企業社員が抱えるキャリア不安の理由を調査した棒グラフ

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20代の約半数がベンチャー転職・独立に向けて「行動中」

将来への不安がある中で、具体的な行動を起こしている人の割合は年代によって大きく異なります。20代では「すでにベンチャー転職や独立・起業に向けて取り組んでいる」または「準備を始めている」と回答した人が合計46.0%に上り、約半数が新たなキャリアに向けて行動を起こしていることがわかりました。30代でも合計36.1%が行動中と回答しています。

一方、40代では行動中の割合は25.7%、50代では8.0%と、年代が上がるにつれて行動を起こす人の割合が減少する傾向が見られます。若手層を中心に人材の流動化が進んでいる現状がうかがえる結果です。

大企業社員のベンチャー・独立への行動率を年代別に示したグラフ

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挑戦のハードルは「失敗リスク」「年齢」「ブランド喪失」「スキル」が拮抗

ベンチャー転職や独立に向けて行動を起こしている層は、どのようなハードルを感じているのでしょうか。最も多かった回答は「失敗した時のリスクが取れない(35.4%)」でした。これに「自身の年齢では採用されにくいと感じる(33.7%)」、「大企業の看板・ブランドを失うのが惜しい(33.0%)」、「大企業での経験が他社で通用するか不安(31.2%)」が続いています。特定のハードルだけが突出するのではなく、複数の課題が同じ重みでのしかかっている様子がうかがえます。

大企業社員のキャリア意識調査グラフで、ベンチャー・独立に感じるハードルを行動層が回答

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挑戦を諦めた最大の要因は「年齢の壁」で約半数

一方で、新たなキャリアへの挑戦を断念してしまった人も存在します。過去に関心を持ったものの諦めたと回答した人に理由を尋ねたところ、最も多かったのは「自身の年齢では採用されにくいと感じる」で49.8%と、約半数を占めました。次いで「失敗した時のリスクが取れない」が36.1%、「大企業での経験が他社で通用するか不安」が34.4%と続きます。

行動層では複数の懸念が拮抗していたのに対し、断念層においては「年齢」という要因が突出している点が特徴的です。最終的に挑戦を断念する際には、年齢という現実的な制約が大きく影響していることがうかがえます。

大企業社員がベンチャー・独立を諦めた理由に関する調査結果を示すグラフ

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まとめ:不安の中で「いつ、どう動くか」が問われるキャリア環境

今回の調査からは、大企業で高い年収を得ているハイクラス層であっても将来への不安が残る一方で、上の年代になるほど新しいキャリアに向けた行動が抑えられるという構図が見えてきました。また、実際にベンチャー転職や独立といった新しいキャリアに関心を持った人も、最終的には年齢を理由に断念するケースが多いようです。

新しいキャリアに向けて動き出すに際しては、それぞれの人が置かれた立場や状況によって、さまざまなハードルに直面します。不安やリスク、自分のスキルや強みを整理して、今後のキャリアの方向性を丁寧に考えてみることが、年収や年齢にかかわらず、自身にとって納得感のある選択をするための重要なステップになるでしょう。

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調査の実施概要

  • 調査機関:自社調査

  • 調査方法:インターネット調査(株式会社ジャストシステム「Fastask」)

  • 対象エリア:主要都府県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、兵庫県、福岡県)

  • 対象者:20歳~59歳の日系大手企業の正社員

  • 調査期間:2025年12月15日~22日

  • 有効回答数:438名

※本リリースでは、労働力調査および事前スクリーニング結果から推計した「日系大手企業の正社員」の性年代別構成比に合わせて、ウェイトバック集計が行われています。

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Professional Studio株式会社について

Professional Studio株式会社は「ベンチャー・中小企業が輝く時代を創る」をミッションとし、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを提供しています。

  • 設立:2020年4月

  • 本社所在地:〒103-0028 東京都中央区八重洲1-5-20 東京建物八重洲さくら通りビル3F

  • 代表取締役:市川 龍太郎

  • URLhttps://professional-studio.co.jp/

  • 事業内容:ベンチャー・中小企業向けHR総合支援サービス(人事制度設計コンサルティング、人事コンサルティング、人材紹介サービスなど)

本調査に関するオリジナル記事は、Professional Studio株式会社運営メディアにて公開されています。

※調査結果の内容・グラフ・データなどを引用される場合は、上記リンクを出典元としてご記載いただくようお願いいたします。

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