2026年「人材不足調査」結果、日本は世界で2番目に高い人材不足感
マンパワーグループは、日本を含む世界41カ国・地域の雇用主を対象に、2026年の「人材不足調査」結果を発表しました。この調査は、人材確保の困難さ、採用において需要の高いハードスキルとソフトスキル、そして人材不足解消に向けた雇用主の施策について明らかにすることを目的としています。
世界と日本の人材不足の現状
2026年の調査結果によると、世界全体で人材不足を感じている雇用主の割合は前年から2ポイント減少し72%となりました。一方、日本では前年から7ポイント増加し84%となり、世界平均を上回る人材不足感が続いています。
人材不足感が最も高い国はスロバキア（87%）で、次いでギリシャ（84%）、日本（84%）が同率2位となりました。日本は41カ国・地域の中で2番目に高い水準にあります。
日本で需要が高いスキル
日本における採用が最も困難なハードスキルは「営業・マーケティングスキル」（24%）であることが示されました。デジタル化の加速や顧客行動の多様化により、この分野における高度な分析力や戦略立案スキルの需要が高まっていると考えられます。
雇用主が採用時に最も重視するソフトスキルは「適応力・学習意欲」（47%）でした。変化の激しい環境に適応し、自律的にスキルを習得・向上させる意欲を持つ人材へのニーズが高いことが明らかになっています。
人材不足解消に向けた雇用主の施策
長引く人材不足を解消するための対応策として、「賃金の引き上げ」（32%）と「既存社員のスキルアップ・リスキリング」（29%）が高い割合を占めています。雇用主は、待遇改善による人材確保と、社内人材の育成・戦力化の両面を重視していることがうかがえます。
調査詳細と関連情報
今回の調査に関する詳細は、以下のURLから確認できます。
この調査は2025年10月1日から10月31日にかけて、世界41カ国・地域の雇用主を対象にWEBアンケート形式で実施され、39,063件（国内1,063件）の有効回答が得られました。
マンパワーグループは、労働市場の将来と現状を見据え、今後の変化を予測するために定期的に労働市場の考察を行っています。
コメント