2026年度新入社員の9割が仕事でのAI活用を「必要」と回答、情報の正確性や思考力低下に不安

役立つ社畜リリース

2026.04.03

2026年度新入社員は“AIネーティブ予備群” 9割以上が仕事でのAI活用を「必要」と回答

ALL DIFFERENT株式会社およびラーニングイノベーション総合研究所は、2026年度に企業に入社する新入社員を対象に「入社直前意識調査（AI活用編）」を実施し、その結果を公表しました。この調査は、日々進化する人工知能（AI）がビジネスに与える影響が拡大する中、AIを日常的に使用している初めての世代である2026年度新入社員のAI活用に関する意識を探るものです。

2026年度新入社員のAI利用実態

調査の結果、2026年度新入社員の86.1%が生成AIを日常的に使用していることが明らかになりました。「ほとんど毎日使う」と回答した人は23.7%、「週に数回使う」が42.5%でした。

生成AIの利用目的としては、「調べものや情報収集」が45.9%で最も多く、次いで「思考の整理」（39.8%）、「アイデア出し」（34.2%）が続きました。メール作成や勉強のサポートなど、多岐にわたる目的でAIが活用されていることが示されています。

AI利用における工夫と不安

AIを使用する際の工夫や注意点については、「自分でも一度考えたり調べたりした」が55.3%で最も多く、「最適な結果を得るため、プロンプト（指示文）を工夫した」が51.1%と半数を超えました。しかし、「情報の正確性を確認した」は46.6%、「出力結果をそのまま使用せず、自分の言葉で表現しなおした」は44.7%と、半数以下にとどまっています。

一方で、生成AIを使う上での不安としては、「情報の正確性」が73.3%と圧倒的に高く、次いで「自身で思考・創造する能力の低下」（54.1%）、「個人情報・プライバシーの保護」（48.1%）が挙げられました。

就職活動や仕事選びへの影響

生成AIの存在が就職活動や仕事選びに与えた影響については、「特に影響はなかった」が36.5%で最多でした。ポジティブな影響としては、「自分の価値観や大切にしている軸が明確になった」（28.2%）、「志望業界や職種の選択肢が広がった」（24.1%）などが続きます。ネガティブな影響は「自分のスキルが将来通用するか不安になった」（11.7%）など、1割程度にとどまりました。

今後の仕事におけるAI活用への意識

働く上でAIを活用する必要性を感じるかという質問には、91.8%の新入社員が「非常に必要性を感じる」（48.9%）または「やや必要性を感じる」（42.9%）と回答しました。AIを使わない選択肢はないと考える声がある一方、AIを使いこなすことによる差別化や、AIに代替される可能性を危惧する声も聞かれました。

生成AIの進化による将来や今後の仕事への不安については、「不安を感じない」層が53.4%と、「不安を感じる」層（46.6%）をわずかに上回りました。不安の内容では、「自分の仕事が置き換わる（仕事がなくなる・減る）」が27.2%でトップでした。

まとめと企業への提言

2026年度新入社員は、約9割が日常的に生成AIを利用し、情報収集や思考整理、アイデア出しなど多様な目的で活用しています。AI利用における「情報の正確性」や「思考・創造力の低下」への不安を抱えながらも、実際に情報の正確性を確認している割合は半数以下でした。

企業は、新入社員がAIを「思考を整理する相棒」として認識し、今後の仕事に必要不可欠と考えていることから、彼らを「AIネーティブ予備群」と位置付けています。真の「AIネーティブ」として成果を創出できる人材に育成するためには、以下のサポートが重要であると提言されています。

「仕事の責任は自分にある」ことへの理解浸透：AIのアウトプットを鵜呑みにせず、より良い結果を追求する思考力と、実行・修正し続ける力を養うこと。上司や先輩社員からのフィードバックを通じて、成果物に対する責任が本人にあることを伝えることが求められます。
思考力を高めるための経験の設計：物事を多角的に捉え、前提を疑う思考力を育むため、業務の目的や期待される役割、学びを明確に伝え、経験と学びのサイクルを高速で回す支援が必要です。

これらのサポートを通じて、新入社員がAIを使いこなして成果を創出できる「自立自走」人材へと成長していくことが期待されます。

本調査の詳細は、以下のURLからPDF資料をご確認いただけます。
https://www.all-different.co.jp/app/uploads/all/news_20260403.pdf

調査概要

項目	内容
調査対象者	ALL DIFFERENT株式会社が提供する内定者向け研修の受講者（2026年4月入社予定）
調査時期	2026年1月20日～3月4日
調査方法	Web・マークシート記入式でのアンケート調査
サンプル数	266人