採用目標に届いていない企業が約6割半
現在の採用状況について尋ねたところ、「採用数が目標に届いていない」と回答した企業が64.7%と最も多く、採用活動を進めていても必要な人数を確保できていない実態が浮き彫りになりました。一方で、「目標通り採用できている」と回答した企業は20.7%にとどまっています。

建設業では就業者の高齢化や若年層の不足が続いており、従来の募集方法だけでは採用目標の達成が困難になっている可能性があります。採用活動だけでなく、採用後の定着を見据えた体制整備も重要と考えられます。
採用手法は求人媒体が最多、複数手法の併用も進む
採用活動で利用している手法については、「求人媒体、求人サイト」が57.3%で最も多く、次いで「人材紹介会社」が48.7%、「ハローワーク、公的機関」が36.7%となりました。この結果から、建設業の採用活動では外部サービスを活用する手法が中心であることがうかがえます。

求人媒体や人材紹介会社といった外部チャネルへの依存度が高い一方で、リファラル採用や自社サイト・SNSなど、採用手法の多様化も進んでいる様子がうかがえます。採用が難しい状況が続く中、単一の手法だけでは候補者との接点を広げにくいため、複数のチャネルを組み合わせる動きが広がっていると考えられます。採用DXの活用余地も大きいでしょう。
応募数不足が最大の課題、ミスマッチや早期離職も半数
人材採用における具体的な課題を尋ねたところ、「応募数が少ない」が68%で最も高い割合を占めました。次いで「入職者とのミスマッチ、早期離職」が50%、「採用コストが高い」が25%と続いています。これは、採用数の確保と採用後の定着という両面において、建設業界が課題を抱えていることを示しています。

まず応募そのものを集めにくい状況が大きな課題となっており、さらに採用後の定着にも課題があることが浮き彫りになりました。単に母集団を形成するだけでなく、仕事内容や職場環境への理解を深める情報発信、そして入社後のフォロー体制整備まで含めた採用設計が求められていると考えられます。
採用課題への対策は条件改善が最多、採用ツール・DX導入も4割弱
採用課題に対してどのような対策を講じているかについては、「条件改善(給与・待遇など)」が45.7%で最も多く、次いで「採用ツール、DX導入」が37%、「採用ブランディング強化」が28%となりました。待遇面の見直しに加え、採用活動の効率化や情報発信の強化に取り組む動きが見られます。

待遇改善によって応募率や定着率の向上を図る動きが中心である一方で、採用業務の効率化や候補者との接点拡大を目的にDX導入を進める企業も一定数存在します。しかし、対策を未実施の企業も1割以上あり、リソース不足やノウハウ不足が対応の遅れにつながっている可能性も指摘されています。
まとめ
今回の調査から、建設業の人材採用は「応募数不足」という入口の課題から、「ミスマッチや早期離職」という出口の課題まで、多岐にわたる深刻な問題を抱えていることが明らかになりました。これらの課題に対応するためには、給与・待遇の改善だけでなく、採用活動のDX化やブランディング強化、そして入社後の定着支援まで含めた包括的な採用戦略が不可欠であると言えるでしょう。
調査概要
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調査概要:人材育成に関する調査
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調査対象:建設業の従事者
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調査期間:2026年03月02日〜2026年03月16日
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調査方法:WEBアンケート
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有効回答者数:300名
出典元
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https://tsukunobi.com/columns/260324-recruitment
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