青楓館高等学院が芦屋校を開校、「第二の家」のような学び舎で個性を育む

役立つ社畜リリース

2026.04.04

青楓館高等学院、2校舎目となる「芦屋校」を2026年4月3日に開校

通信制サポート校『青楓館高等学院』（本校舎：兵庫県明石市）は、2026年4月3日、2校舎目となる「芦屋校」を兵庫県芦屋市に開校しました。明石本校舎は開校からわずか3年で生徒数が350名に増加し、当初1フロアだった校舎が3フロアに拡大するなど、成長を続けています。こうした入学希望者の増加に応え、全ての生徒が安心して個性を育める学びの場を提供するため、芦屋校舎が開設されました。

明石本校舎と共に、芦屋校舎は青楓館独自の教育をより多くの若者に届けるための新たな拠点となることを目指しています。

芦屋校舎の施設紹介

芦屋校舎は、生徒が「第二の家」のようにリラックスして学べる環境を重視して設計されました。主な特徴は以下の通りです。

「愛着を持てる・アットホーム」な自習スペース

明石本校舎の在校生が中心となって選んだ温かみのある色味やデザインは、生徒が落ち着いて学習や交流に取り組めるアットホームな空間です。

活発なコミュニケーションが生まれるミーティングスペース

PBL（課題解決型学習）などのグループワークで意見交換が活発に行えるよう、複数人で囲める机などが配置され、生徒同士の自然な対話と協力が促されるレイアウトが採用されています。

プライバシーに配慮した1on1ルーム

青楓館の教育の柱である「週1回の1on1（教員と生徒による個別面談）」を実施するための専用ルーム（個室）が完備されています。学習状況や進路、日々の悩みを周囲の目を気にすることなく、教員に安心して相談できる環境です。

生徒が自由に過ごせるフリースペース

授業の合間や放課後に生徒たちが自然と集まり、学年を問わず交流を深めたり、共にプロジェクトを進めたり、何気ない雑談をしたりと、思い思いに過ごせる居場所です。

芦屋校の山本校舎長からのコメント

芦屋校舎の山本校舎長は、「明石校での3年間の実績をもとに、『教育の新しい王道』を目指して芦屋校舎を開設しました。私たちが大切にしているのは、生徒が『もっと自分らしく』過ごせる場所づくりです」と述べています。

芦屋校舎は、ボードゲームやPCを通じて自然に仲間とつながれる1階の交流スペースと、個室や自習スペースで静かに集中できる2階の静止空間という、対照的な二つの居場所を併設しているのが特長です。生徒たちはその時々の自分の状態に合わせて過ごし方を選べる環境が整えられています。今後は芦屋の地域とも積極的に連携し、多様な人との出会いや経験を通して生徒が安心して成長できる学校づくりを進めていくとのことです。

芦屋校舎開校までの取り組み

生徒が主体となった芦屋校舎設計プロジェクト

芦屋校舎は、「愛着を持てるアットホームな校舎」を目標に、明石本校舎の在校生が主体となって創り上げました。生徒たちは「PBL（課題解決型学習）」の一環としてプロジェクトチームを組み、空間デザインを学びながら、内装のコンセプト考案や予算管理、家具のリサーチや注文、現地での組み立てなど、最初から最後まで一貫して担当しました。生徒たちの自身の手によってデザインや色味が選ばれた学び舎は、安心感と温かみのある空間となりました。

芦屋校舎で開催した第1期生交流会

開校に先立ち、2026年1月30日には芦屋校舎にて2026年度新入生を対象とした交流会が開催されました。教員による自己紹介クイズや学校説明に加え、新入生全員で1つの絵を描き上げるワークショップを実施。温かい雰囲気の中、開校に向けて生徒同士の絆が深まりました。

1期生となる生徒たちが実際に新しい校舎に集い、自らの手で作品を創り上げる体験を通したことで、新校舎を「自分たちの居場所」として実感する機会となりました。参加した生徒からは新生活への期待に満ちた声が上がり、自分たちの手で新たな学校文化を築いていく喜びを共有する、活気あふれる始動の場となりました。

青楓館高等学院について

青楓館高等学院は、「自分らしく生きていく」という教育理念を掲げ、週1回の「1on1面談」や社会課題解決を目指す「PBL」を通して、ひとりひとりの個性を尊重した教育を目指す通信制サポート校です。各分野のプロフェッショナルを招いた特別授業や、生徒主体のユニークな部活動（起業部、AI部など）も盛んに行われています。直近では淡路島農業PBL、沖縄SDGsPBLなどを実施し、全国各地・多岐にわたるテーマで社会とつながるプロジェクト活動を展開しています。地元地域である明石市行政とのPBLも行っています。

青楓館高等学院の実績としては、卒業決定率は全国平均の約3倍、進路決定率は約1.4倍と高い成果を上げています。生徒数は開校3年で現在350人を突破しており、2030年には5,000人規模への拡大を目指しています。