2026年「出社頻度増加」が7割に、背景に会社方針変更と個人の”必要性実感”

2026年「出社頻度増加」が7割に、背景に会社方針変更と個人の”必要性実感” – Job総研調査

役立つ社畜リリース

2026.04.13

2026年度の出社状況

調査対象者の327人のうち、2026年度に勤務先で出社回帰が「あった」と回答したのは20.2%でした。「2025年度から継続して出社している」と回答した人は30.9%です。また、2026年度の出社頻度では「週に5日」が48.3%と最多を占め、次いで「週に4日」が11.9%、「週に3日」が10.1%となりました。

出社頻度増加の背景

昨年と比較して2026年度の出社頻度が「増える」と回答した人は75.5%に上りました。この出社頻度が増える理由としては、「会社の方針が変わった」が39.7%で最も多く、次いで「対面の方が仕事を進めやすい」が18.2%、「新しい仕事が始まった」が16.2%となっています。この結果から、企業主導で出社回帰が進んでいる傾向が見て取れます。

理想の働き方と出社頻度

2026年度の理想の働き方については、「出社派」が53.2%と過半数を占めました。その内訳は、「断然出社」9.5%、「出社」16.5%、「どちらかといえば出社」27.2%です。しかし、理想の出社頻度では「週に3日」が20.8%で最多となり、次いで「週に2日」が15.6%、「週に1日」が20.8%と、実態の「週5日」とは乖離が見られます。出社の価値は感じつつも、頻度は少なくしたいという意向がうかがえます。

通勤の実態とストレス

通勤時間については、62.8%の人が「非効率に感じる」と回答しています。通勤時間の使い方としては、「スマホ（SNS・ニュース）」が57.8%で最も多く、次いで「音楽・ラジオ」が31.5%、「勉強・自己研鑽」が22.9%でした。

また、通勤にストレスを「感じる派」は75.8%と過半数を占めています。この通勤ストレスが仕事に及ぼす影響としては、「生産性が落ちる」が51.1%で最多となり、「通勤以前に出社が負担」が48.6%、「集中力が下がる」が30.0%と続いています。

出社の必要性

出社の必要性を「必要だと思う派」は76.8%に達しました。その理由として最も多かったのは「すぐに質問しやすい」が61.4%で、次いで「リモートより意思疎通できる」が52.6%、「上司、同僚、部下と話しやすい」が51.4%となっています。対面でのコミュニケーションの価値が引き続き評価されていることがわかります。

回答者からは、「出社にはネガティブではないが、会社的に必ず出社なので選択肢は増やして欲しい」「週に1回は出社した方がいいと感じる。でも満員電車でストレスなので時間をずらして通勤したい」「出社の価値は十分感じているが、通勤で疲労が溜まるので週2日はリモートできる日が欲しい」といった声が寄せられています。出社の必要性を感じつつも、柔軟な働き方を求める意見が多いことが示されています。

調査まとめ

Job総研の「2026年出社に関する実態調査」では、2026年度に出社回帰の動きが一段と進んでいる実態が明らかになりました。出社頻度は「週5日」が約5割を占め、コロナ禍以降の柔軟な働き方から再び出社中心へとシフトしている様子がうかがえます。この変化は「会社の方針が変わった」ことが主な理由であり、個人の意思よりも企業主導で進んでいる傾向が見られます。

出社の必要性については約7割が必要だと回答しており、特に「すぐに質問できる」「意思疎通がしやすい」といった対面コミュニケーションの価値が認識されています。しかし、理想の出社頻度は「週1〜3日」に集中しており、実態の「週5出社」との間にギャップが存在します。つまり、出社の価値は認めつつも、その頻度は抑えたいという意向が示されています。

さらに、6割以上が通勤時間を非効率と感じ、7割以上がストレスを感じているだけでなく、通勤による「生産性低下」や「出社自体が負担」といった声も多く挙がっています。これは、通勤が単なる移動ではなく、働き方に大きな影響を与える要素であることを示唆しています。出社頻度が増えることで通勤の負担も増すため、通勤時間を有効活用する工夫が今後さらに重要になるでしょう。

この調査結果は、2025年の調査と比較しても、出社の必要性への認識は高まっているものの、通勤負担や理想との乖離が依然として課題であることを示しています。特に若年層を中心に「タイパ」（タイムパフォーマンス）の意識が強まる中では、通勤を伴う出社を負担に感じやすくなる可能性があります。しかし、対面で得られる価値を前向きに捉えることで、期待以上の成果を生み出すことも可能かもしれません。今後は、通勤による負担があることを前提とした上で、それを上回る出社の価値を企業や組織がいかに設計していくかが一層求められていくでしょう。

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