創業4期目のINREVOが2026年版「働きがいのある会社」ランキング九州・沖縄地域で5位に選出

役立つ社畜リリース

2026.06.20

九州・沖縄地域5位に評価された背景

INREVOが九州・沖縄地域で5位に選出された背景には、創業4期目でありながら、急拡大の中で見えてきた組織課題に対し、制度と運用の両面から改善を重ねてきたことがあります。フルリモート環境下においても、福利厚生や評価制度、社内研修の整備を進め、従業員が安心して挑戦できる組織づくりに取り組んできました。

また、INREVOが展開する採用支援サービス「ヒトトレ採用」を通じて、全国各地で採用に課題を抱える企業の支援を進めてきたことも、今回の評価の一因と考えられます。フルリモート体制で社員数の増加を実現し、より多くのクライアント企業へ採用支援を提供することで、事業成長とともに企業ごとの課題解決に向けた取り組みの幅も広がってきています。

事業拡大を支える上で、INREVOでは「まず、やろう」「まず、言おう」「まず、正そう」というカルチャーを掲げています。この姿勢を日々の組織運営に反映し、働きやすさと挑戦しやすさの両立を図ってきたことが、今回の高評価につながったと言えるでしょう。

従業員アンケートで高評価となった項目

INREVOが実施した従業員アンケートでは、以下の項目が特に高い評価を得ました。

この会社ならではの福利厚生やメリットがある
仕事と生活のバランスをとるように奨励されている
従業員は性的指向に関係なく正当に扱われている

これらの評価結果は、制度整備や組織運営に関する取り組みが従業員に浸透している表れと受け止められています。

INREVOのランキング・認定実績

INREVOは、以下の実績を有しています。

2026年版各地域における「働きがいのある会社」ランキング（九州・沖縄地域）：5位
2026年版「働きがいのある会社」：働きがい認定企業（2年連続認定）
2025年版「働きがいのある会社」：働きがい認定企業

今後の展望

INREVOでは、今回の評価を組織運営をさらに磨き込むための通過点と捉えています。今後は、事業成長や組織拡大のスピードに対し、制度や運用が後追いにならない体制づくりをより一層強化し、働く環境の整備を継続して進めていく方針です。

従業員一人ひとりが安心して力を発揮できる環境を維持しながら、成長機会や挑戦機会も同時に広げていくことを重視しています。働きやすさだけでなく、日々の業務を通じて納得感や成長実感を得られる組織であり続けることが、持続的な働きがいの向上につながると考えられています。

今後も、組織の変化に応じて必要な見直しと改善を重ねながら、従業員にとっても社会にとっても、より価値ある企業であり続けるための取り組みを進めていくとのことです。

「働きがいのある会社」認定について

「働きがいのある会社」認定は、Great Place To Work® Institute Japanが、働く人へのアンケート結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることを正式に認定するものです。

詳細はこちらをご覧ください。
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies

各地域における「働きがいのある会社」ランキングについて

各地域における「働きがいのある会社」ランキングは、日本の「働きがい認定企業」の中から、東京都以外に本社を置く企業を対象に、全国を6つの地域に分け、各地域内において特に働きがいの優れた企業を発表するものです。日本における「働きがいのある会社」ランキングにエントリーした企業は自動的にエントリーされます。

調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデル”に基づく2種類のアンケートで構成されます。働く人への無記名アンケートと、企業文化や人事施策に関する会社へのアンケートです。働く人へのアンケートの肯定回答率が一定水準を超えた企業が「働きがい認定企業」として発表され、さらにその中から各地域で働きがいの水準が高い上位企業がランキングとして発表されます。

2026年版各地域における「働きがいのある会社」ランキングの掲載ページはこちらです。
https://hatarakigai.info/ranking/region/2026.html

株式会社INREVOについて

株式会社INREVOは、採用課題の解決を通して企業の成長発展を支援する「ヒトトレ採用」を展開しています。「健康事業所宣言」認定の取得や2年連続での「働きがいのある会社認定」獲得など、働きやすい職場づくりにも注力しています。また、「ベストベンチャー100」にも選出されており、ベンチャー企業でありながら、「誰もが安心して挑戦できる環境」の実現に向けて、制度と文化の両面から継続的に改善を重ねています。