情報通信業の新入社員、「今の会社で働き続けたい」が7年で14.4pt増加し過去最高に

調査結果の概要

将来担いたい役割として「専門職」志向がトップで、他業種より7.7ポイント高いです。
専門職志向の理由では、「いざというときに専門性を活かしたい」が64.0%でトップでした。
評価されたいこととして、「自分の成長」が半数以上を占め、他業種より10ポイント以上高いです。
20代の時間の使い方では、「プライベート」や「自己投資」を重視する傾向が見られます。
働く時間については、「定時に帰りたい」と回答した人が半数に上り、他業種より8.5ポイント高いです。
長く働きたいと思う会社の雰囲気・文化として、「学び・自己成長を支援」が他業種より10ポイント以上高いです。
成長に必要なものとして、他業種より「上司からのフィードバック」を求める傾向があります。
会社に期待するキャリア形成支援では、他業種より「セミナーや勉強会」を求める傾向が見られます。
勤続意向は他業種より低い58.8%ですが、7年間で増加傾向が続き、過去最高の割合を記録しました。
今の会社で働き続けたいと思う条件として、「職場の人間関係が良い」が6割でトップでした。

調査結果の詳細

1. 将来担いたい役割、「専門職」志向がトップで他業種より7.7pt高い

情報通信業の新入社員は、将来会社で「専門性を極め、スペシャリストとしての道を進みたい（専門職）」と回答した割合が36.8%で最も高く、他業種と比較して7.7ポイント高い結果となりました。一方で、「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい（管理職）」は他業種より5.0ポイント低い20.7%でした。

2. 専門職志向の理由、「いざというときに専門性を活かしたい」がトップで64.0%が回答

専門職を志向する情報通信業の新入社員にその理由を尋ねたところ、「いざというときに専門性を活かして仕事をしていきたいから」が64.0%で最も多く、他業種より3.7ポイント高い結果となりました。

3. 評価されたいこと、「自分の成長」が半数以上で他業種より10pt以上高い

情報通信業の新入社員が評価されたいこととして、「自分の成長（スキルアップ・知識習得）」が52.6%でトップとなり、他業種より10.9ポイント高い結果となりました。他業種では「取り組み姿勢（努力・頑張り・素直さ）」がトップでした。

4. 20代の時間の使い方、「プライベート」「自己投資」を重視する傾向

20代の時間の使い方について、情報通信業の新入社員は「仕事とプライベート優先」が他業種より6.4ポイント低い22.9%でした。一方で、「プライベート優先」は他業種より2.1ポイント高い20.8%、「自己投資とプライベート優先」は他業種より6.9ポイント高い14.1%となり、プライベートや自己投資を重視する傾向がうかがえます。

5. 働く時間、「定時に帰りたい」が半数で他業種より8.5pt高い

今後3年間の労働時間について、情報通信業の新入社員の50.0%が「定時に帰りたい」と回答しました。これは他業種より8.5ポイント高い割合です。残業がある働き方に関する項目は、全て他業種より低い割合でした。

6. 長く働きたいと思う会社の雰囲気・文化、「学び・自己成長を支援」が他業種より10pt以上高い

長く働きたいと思う会社の雰囲気・文化として、情報通信業の新入社員は「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化がある」が74.4%で1位でした。また、「学ぶことや自己成長、スキルアップを支援する文化がある」が35.6%で、他業種より14.1ポイント高い結果となりました。

7. 成長に必要なもの、他業種より「上司からのフィードバック」求める傾向

自分が成長するために必要なものとして、「仕事を通じた成功体験」が62.6%でトップでしたが、他業種より5.7ポイント低い結果でした。一方で、「上司や先輩からの事後のフィードバック」は58.8%で、他業種より4.4ポイント高い傾向が見られました。

8. 会社に期待するキャリア形成支援、他業種より「セミナーや勉強会」求める傾向

会社に期待するキャリア形成支援として、「上司に相談できる機会をつくってほしい」が54.2%でトップでしたが、他業種より2.9ポイント低い結果でした。また、「キャリア形成についてのセミナーや勉強会などを開催してほしい」は38.0%で、他業種より4.9ポイント高い傾向が見られました。

9. 勤続意向、他業種より低く58.8%だが、7年間で増加傾向続き、過去最高の割合

今の会社で働き続けたいかという勤続意向については、「できれば今の会社で働き続けたい」が58.8%で、他業種より9.4ポイント低い割合でした。しかし、過去8年間の結果と比較すると、情報通信業の新入社員の勤続意向は7年前より14.4ポイント高まっており、増加傾向が続き過去最高の割合を更新しています。

10. 今の会社で働き続けたいと思う条件、「職場の人間関係が良い」が6割でトップ

どのような状況であれば今の会社で働き続けたいか尋ねたところ、「職場の人間関係が良い」（66.8%）、「高い給与・賞与をもらえる」（60.5%）が上位でした。他業種との差が大きかったのは、「働く時間が少ない」（20.7%）で4.4ポイント高く、「やりたい仕事ができる」（20.2%）が4.4ポイント低い点でした。

まとめと考察

本調査から、情報通信業の新入社員は「成長を重視しながら、効率的に働きたい」という志向が強いことが明らかになりました。キャリア志向では専門職を好み、評価されたいことでは「自分の成長」を重視しています。働き方では「定時に帰りたい」と考える人が半数を占め、20代の時間の使い方では「プライベート」や「自己投資」を重視する傾向が見られます。

会社に求める要素としては「チームワークを重視する文化」が最大である一方、「学びや自己成長を支援する文化」も他業種より高く評価されています。また、成長のためには「上司・先輩からのフィードバック」を重視する割合が高く、成長を後押しする環境への期待が強いことがうかがえました。

勤続意向は他業種より低い水準にあるものの、過去最高の割合を更新しました。しかし、働き続ける条件として「働く時間の少なさ」が相対的に重視されており、環境次第で定着が左右される可能性も示唆されます。

これらの結果を踏まえると、情報通信業の新入社員は「効率的に成長し、その成長が評価される環境」を求めていると言えるでしょう。企業には、スキル習得機会の提供やフィードバック体制の強化とあわせて、長時間労働に依存しない生産性の高い働き方を実現できるかが、定着・活躍を左右する重要なポイントとなると考えられます。

情報通信業の新入社員が、不確実性の時代を生き抜き、活躍・成長・定着するためには

生成AIの進展により業務構造やキャリアのあり方が大きく変化する中、情報通信業界では新入社員が担ってきた定型業務がAIに置き換わり、成長プロセスが見えにくくなっています。企業は若手に対し、より早い段階から上流工程や高い専門性で価値を創出できる人材となることを求める傾向を強めています。

本調査から、新入社員は専門職志向を高め「いざというときに通用するスキル」を求めていることが明らかとなりました。しかし、継続的に活躍するためには、専門スキルだけでなく、成長・成果の根幹となるバイタルスキル®（人と組織の成長・成果を生み出すために不可欠なビジネススキル）の習得が不可欠です。企業には、専門スキルに偏った育成だけでなく、より本質的な能力の習得に踏み込んだ育成への転換が求められます。

バイタルスキル®の重要性を意図的に伝達する
成果を生み出す上でバイタルスキル®が不可欠であるという認識を組織として明確に共有することが重要です。情報通信業では技術の陳腐化が早く、専門スキルは実務で使いこなしてこそ価値を発揮します。その前提として、計画力やコミュニケーション力、タイムマネジメントといったバイタルスキル®が不可欠です。企業はこれらの重要性を繰り返し発信し、「専門性を発揮する基盤のスキル」としての位置づけを浸透させる必要があります。
成長プロセスの可視化
成長を個人任せにしない仕組みの構築が求められます。新入社員自身が「いつまでに、何ができるようになるのか」を明確にし、必要な要素（マインド・知識・スキル・行動）を整理した上で、成長ステップと到達基準を設計します。さらに、現在地と目標のギャップを定期的に確認する場を設けることで、本人の成長実感と納得感を高めることが可能です。成長の“見える化”は、主体的な学習行動を促す重要な要素です。
マイクロマネジメントによる成長実感の醸成
リモートワークやプロジェクト型業務が前提となる中、従来型のOJTだけでは育成が機能しにくくなっています。そのため、日々の業務やコミュニケーションの中で、先輩や上司が細やかに関与し続ける「マイクロマネジメント」が重要です。業務単位での振り返りや内省を習慣化し、「できたこと」「成長している点」「改善すべき点」を具体的に言語化することで、短いサイクルでの成長実感を醸成できます。オンラインツールやAIを活用した即時フィードバック環境の整備も有効です。
育成者側のバイタルスキル®向上
情報通信業では求められる専門スキルの変化が激しい一方で、バイタルスキル®は普遍的なスキルです。企業としては、バイタルスキル®の重要性や身につけるべきスキル（思考力・対人力・自己管理など）を明確にし、階層別の行動指標を設定することが重要です。さらに、新入社員が着実に成長できる環境を実現するには、育成者の指導力向上が不可欠です。育成者のバイタルスキル®を高めることが、結果として組織全体の競争力の底上げにつながります。

以上の取り組みを通じて、「効率的に成長したい」「成長で評価されたい」という新入社員の成長志向に応えることが可能になります。成長機会の設計とそれを支える組織的な育成基盤を整備できるかが、活躍と定着、さらには今後の企業の競争力を左右する重要な分岐点となるでしょう。

ALL DIFFERENT株式会社組織開発コンサルティング本部東京コンサルティング事業部副事業部長（情報通信業グループ）小池康裕氏は、事業会社での財務コンサルティングやM&A支援を経て、ALL DIFFERENT株式会社に入社しました。管理職、研修講師、コンサルタントを兼務し、中堅・大企業を中心に人材育成支援に携わっています。幅広い業界で育成プログラムの設計や研修企画を行い、年間80回以上の研修に登壇しています。