物価高騰で外食ランチ代が1,338円に、従業員の食事補助ニーズが拡大
昨今の物価高騰は、働く人々の毎日のランチ事情に大きな影響を与えています。最新の有職者ランチ実態調査（※1）によると、平日の外食ランチ代の平均は1,338円にまで上昇しました。
これに伴い、従業員が会社に求める福利厚生も、家賃・光熱費や食事の補助といった、日々の生活コストを直接的に軽減する「生活防衛型」へとシフトしていることが、ある調査（※2）で示されています。
企業側もこうした従業員のニーズに応えたいと考える一方で、社員食堂の設置には「運営コスト」や「高額な初期費用」、さらには「導入・運用の手間」といった課題が大きく、導入に踏み切れないケースが多数存在しているのが現状です。
※1. ホットペッパーグルメ外食総研：有職者のランチ実態調査（2026年3月実施）https://www.hotpepper.jp/ggs/research/article/column/20260410
※2. 株式会社ベネフィット・ワン：ビジネスパーソンの福利厚生に関する意識・実態調査（2026年5月実施）https://corp.benefit-one.co.jp/company/news/pressrelease/2026/20260611/
「週イチ社食」が開始1ヶ月で問い合わせ数142%増を記録
物価高騰の中でも「家計に優しく、健康的で美味しい食事で従業員をサポートしたい」という企業のニーズを受け、ボンディッシュ株式会社が2026年6月より提供を開始した「週イチ社食」は、開始直後から大きな反響を呼んでいます。
2026年6月における「社員食堂」関連の問い合わせ数は47件に達し、前年同月（2025年6月：33件）と比較して142%の増加を記録しました。この背景には、ローコストかつ省スペースで導入できる手軽さが、物価高に悩む人事・総務担当者から支持を集めた結果とみられます。
導入企業からは、「社員食堂は初期費用が高く、調理スペースもなかったため断念していましたが、『週イチ社食』は導入のハードルが低かったのが決め手です。週3回の導入でコストも抑えられ、出社促進にも繋がっています」といった声が聞かれます。
また、従業員からは「外食ランチ代が高くなっている上に、連日の猛暑で外へランチを食べに行くこと自体がかなり億劫でした。社内で涼しく、手頃な価格で本格的なランチが食べられるようになって本当に助かっています。社食がある日はチームのみんなで一緒に食べるのが楽しみになりました」という声が寄せられています。
オフィス内で食べるスペースが不足している企業の声にも応え、自席やミーティングデスクでも手軽に味わえるランチボックス形式での提供も開始されました。オフィス環境や敷地面積に応じた最適な提供形態を選択できます。
初期費用0円・高いカスタマイズ性で導入ハードルを解消する「週イチ社食」の特長
ボンディッシュ株式会社は、創業当初から培ってきたケータリングのノウハウを活かし、現地調理や大規模な厨房工事が不要でありながら、温かく美味しい食事を提供できる“キッチンレス社食”という新しい形の社食モデルを展開しています。これは、設置コストやスペース不足といった従来の社食の課題を打破し、あらゆるオフィスで手軽に始められる新しい食環境の選択肢となっています。
「週イチ社食」の主な特長は以下の通りです。
- 初期費用ゼロ・工事不要で導入可能
厨房設備や大規模な工事は不要で、会議室、休憩スペース、ラウンジなど、既存のオフィススペースを活用して導入できます。 - 週1日から始められる
全日運営ではなく、週1回の出社日や全社イベント、チーム出社日に合わせて導入可能です。ハイブリッドワーク時代の働き方に合わせた社食運用ができます。 - 管理栄養士監修×レストランクオリティ
プロのシェフが手掛ける本格的な味わいと、管理栄養士監修による高い栄養バランスを両立しています。ボンディッシュ株式会社のセントラルキッチンで丁寧に調製された料理がケータリング方式でオフィスへ直接届けられ、日々のランチタイムを高付加価値な本格食体験へとアップグレードします。
- 食事補助の非課税枠拡大にも対応
2026年4月からの食事補助非課税限度額引き上げにより、企業の食事支援施策はより導入しやすくなっています。「週イチ社食」は、制度改正を背景に福利厚生を見直したい企業にも適したプランです。 - 出社の楽しみと社内コミュニケーションを生む
食事は、部署や役職を越えた会話が自然に生まれるきっかけとなります。週1回の社食を、単なるランチだけでなく、組織のつながりをつくる時間として活用できます。
「週イチ社食」の詳細については、以下のサイトで確認できます。
https://www.bondish.co.jp/office-lunch/shuichi
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