精神障害・発達障害のある方の約7割が休職を経験、「合理的配慮」が職場定着の鍵に

役立つ社畜リリース

2026.08.18

精神障害・発達障害のある方の約7割が休職を経験、「合理的配慮」が職場定着の鍵に

パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開するパーソルダイバース株式会社は、障害のある方のための転職・就職エージェント「dodaチャレンジ」において、精神障害・発達障害のある方300名を対象に休職に関するアンケート調査を実施しました。

調査の結果、精神障害・発達障害のある方の約7割が、現在または過去の職場で休職を経験していることが判明しました。また、職場における合理的配慮や障害への理解がある場合、働きやすさを感じる割合や、休職後の就業継続意向が高まる傾向が見られました。

精神障害・発達障害がある方の67.3％が休職を経験

精神障害・発達障害がある方に、現在または過去の職場での休職経験について尋ねたところ、「休職したことがある」と回答した方の割合は67.3％でした。この結果は、多くの方が休職という選択に悩み、一度は立ち止まらざるを得ない状況にあったことを示しています。

休職経験者の障害開示状況については、「開示している」が65.4％、「開示したいと思っているが開示していない」が27.7％、「開示するつもりはない」が6.9％という結果でした。休職経験者では、障害を開示していない方よりも開示している方の割合が多い傾向が見られました。

休職後、7割超が半年以内に職場復帰

休職経験者の職場復帰時期を調査したところ、7割以上が半年以内に復職しており、「3カ月以内に復帰した」が29.7％で最多でした。一方で、約2割は1年以上の長期休職や転職を経験しており、休職後のキャリアが二極化している実態も明らかになりました。

この結果から、休職は必ずしも職場復帰に繋がるわけではなく、本人の体調や働き方の希望、職場環境や職場の理解によって、復帰後の道が分かれることが考えられます。企業には、休職中から本人の状況や意向を把握し、必要に応じて支援機関と連携しながら、一人ひとりに合った支援を行うことが求められます。

合理的配慮が働き続けやすい職場の鍵に

休職後に具体的な合理的配慮を挙げられたケースでは、「業務に関する具体的な配慮・提案」（26.3％）、「働き方に関する具体的な配慮・提案」（24％）などが多く見られました。パーソルダイバース株式会社人材ソリューション本部事業戦略部ゼネラルマネジャーの戸田幸裕氏は、今回の調査から、精神障害・発達障害がある方の休職の背景には、個人の問題だけでなく、職場環境や働き方とのミスマッチが大きく影響していることが改めて示されたと述べています。

戸田氏は、休職という経験を「回復の期間」に留めるのではなく、その後のはたらき方を見直す機会と捉える視点が重要であると指摘しています。適切な合理的配慮や環境が整えば、安心して働き続けられる可能性が高まります。また、復帰後の環境に不安を感じる場合は、自分だけで結論を出そうとせず、第三者に相談しながら状況を整理することも重要であると述べています。