開発の背景
B-EN-Gは、mcXの運用、調達、導入をよりスムーズにするため、以下の3つのテーマに取り組んできました。
- カスタマイズとアップデートの両立を支援する、アップデート影響調査機能の実現
- パブリックな環境で利用可能な特性を活かした、取引先との情報連携基盤の構築
- 即座に利用可能なSaaSの利点を活かし、早期に適用可否を判断可能な導入検証ガイドの整備
Ver.26.1の主な特長
特長1.情報システム部門の運用負荷を軽減する「アップデート影響調査機能」
ノーコード・ローコード開発によるDX推進と継続的なアップデートの利点を最大限に活用できるよう、カスタマイズ箇所に対するアップデート影響調査機能がリリースされました。

特長2.取引先との情報連携基盤のリリース
受発注業務のデジタル化を目指し、取引先との情報連携基盤が構築されました。今回のリリースでは、仕入先向けの発注情報確認と注文書・納品書のダウンロード機能が対象となっており、今後、機能はさらに拡張される予定です。
特長3.原価管理モジュールの完全Web UI化と基本機能の強化
原価管理モジュールのユーザーインターフェースがWeb UIに刷新され、全画面の操作性が統一されました。また、他システム連携機能が拡充されたことで、原価管理モジュール単独でのSaaS利用に対応しています。
その他、モニタリング機能の対象業務範囲の拡大、データ検索機能のAPI対応、Excel帳票の拡充といった機能強化も実施されました。
特長4.実機を利用した導入検証ガイド「FSのカタ」の提供
mcXの適用可否を早期に判断するため、FSの手法をまとめた導入検証ガイド「FSのカタ」が提供されます。実機と実データを用いた業務シナリオ検証により、約3ヶ月の短期間で確度の高い評価が可能になります。これにより、早い段階で実機に触れることで、カスタマイズを最小限に抑え、導入期間とコストの削減につながることが期待されます。
その他のアップデートの詳細は、以下のリンクよりご覧いただけます。
https://mcx.mcframe.com/news/3431/
プロダクトマネージャーからのコメント

mcframe X プロダクトマネージャーの別役 雅洋氏は、今回のリリースについて「当初から計画していた原価管理モジュールのWeb UI化に加え、mcXをご利用いただいているお客様の声を反映したアップデート影響調査機能や取引先との情報連携基盤などを搭載しました。さらに、新ガイド『FSのカタ』の提供によって、システムの機能面だけでなく、導入プロセスそのものの革新にも挑戦しています。」と述べています。
また、生成AIの活用についても言及し、「mcXではすでにAIチャットボット『ACE』を搭載しており、今回整備したAPI対応やWeb UI化は、今後のAI活用を見据えた基盤としても重要な位置づけとなります。次回のリリースでは、生成AI基盤『ACE 2.0』を活用したAIエージェント対応なども予定しています。」と今後の展望を語りました。「今後も、アップデートにより継続的に価値を提供できるSaaSの利点を活かし、お客様のビジネス変革に寄与する機能やサービスを迅速に届けてまいりたいと考えています。これからのmcXの進化に、ぜひご期待ください。」と締めくくっています。
mcframe Xについて
mcframe Xは、四半世紀以上にわたり日本の製造業を支えてきたmcframeのナレッジを、クラウド・AI時代に合わせて継承・進化させた「ものづくりクラウドERP」です。AWSのベストプラクティスを参考に、クラウド環境に適したアーキテクチャで構成されており、セキュリティや信頼性だけでなく、高いパフォーマンスを実現しています。
日本の製造業の業務プロセスに適合した標準機能と、各社固有の業務要件に対応できるカスタマイズ性を備えています。加えて、企業活動で蓄積した情報を活用するデータ基盤、業務効率化を支援するAI、そしてビジネス環境の変化やテクノロジーの進化に応じた機能強化・アップデートにより、製造業のDX推進や成長を力強くサポートしています。
詳細は以下のリンクよりご覧いただけます。
https://mcx.mcframe.com/
ビジネスエンジニアリング株式会社について
ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心とした企業のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発のパッケージソフトウェア「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム(ERP)やサプライチェーン(SCM)、IoTなどで蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動を支援しています。中国(上海)、タイ(バンコク)、シンガポール、インドネシア(ジャカルタ)、アメリカ(シカゴ)の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地で連携しながら製品やサービスを提供し、経営課題の解決に貢献しています。
ビジネスエンジニアリング株式会社の詳細は、以下のリンクよりご覧いただけます。
https://www.b-en-g.co.jp/





コメント