2人に1人が「予定外の商品」を追加購入
送料無料や割引条件を満たすためだけに、本来買う予定のなかった商品を追加で購入した経験があるか尋ねたところ、「よくある」が14.0%、「たまにある」が41.0%となり、合計55.0%のEC利用者が経験していることが分かりました。これは2人に1人という割合です。性別では女性が60.0%、男性が50.0%と、女性の方が追加購入の経験が多い傾向にあります。

追加購入の主流は1,000円未満の「帳尻合わせ」
追加購入した商品の1回あたりの金額は、「500円〜1,000円未満」が最多の44.0%でした。「500円未満」の24.3%と合わせると、1,000円未満が68.3%に達します。これは、送料(多くの場合500円前後)を回避するために、数百円から1,000円程度の金額を買い足すという「帳尻合わせ」が主流であることを示しています。

買い足す商品としては、「日用品・消耗品(洗剤・ティッシュ・電池など)」が44.9%、「食品・飲料(水・お茶・保存食など)」が41.2%と上位を占めています。「いつか使うもの」で帳尻を合わせる傾向が見られます。

追加購入者の62.6%が「買わなくてもよかった」と後悔
追加購入した商品について「後から『買わなくてもよかった』と感じたことがあるか」を尋ねたところ、「よくある」が11.9%、「たまにある」が50.6%で、合計62.6%の人が後悔した経験があることが分かりました。
特に、追加購入の頻度が高い人ほど後悔の割合が高く、「よくある」層では88.1%が後悔を経験しています。この結果から、条件のための買い足しは、繰り返すほど「買わなくてもよかったもの」が積み上がる行動であると言えます。

「欲しくて買う」消費と「条件のために買う」消費では後悔の表れ方が対照的
今回の調査と、2026年6月に実施された「自分へのご褒美EC」調査を比較すると、購入動機によって後悔の表れ方が対照的であることが示唆されます。「自分へのご褒美EC」調査では、ご褒美として購入した後に「後悔した」人はわずか1.0%でした。一方、本調査では「条件のために追加購入」した人の62.6%が「買わなくてもよかった」と感じた経験を持っています。

※両調査は設問形式が異なるため単純比較はできませんが、同じEC上の支出でも、購入動機によって購入後の満足度が大きく異なる傾向が見られます。
4人に3人が送料条件を「能動的に攻略」、約3割は別サイトへ
送料無料・割引条件への普段の対処としては、「条件を満たせる“ちょうどいい商品”を探す」が54.7%、「条件金額までまとめ買いする」が43.6%と上位を占め、いずれかを行う人は75.7%にのぼります。多くの人が能動的に条件を攻略しようとしていることが分かります。
しかし一方で、「送料無料の別サイト・別店舗で買う」という回答も28.8%に上りました。送料条件は購買を後押しする一方で、約3割にとっては離脱の引き金にもなっていると言えます。

自由記述に見る「失敗」と「工夫」
自由記述(有効105件)では、失敗談が61%、工夫が33%でした。
失敗談の例:
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「せっかく買ったのに結局使うことがなかった」
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「飲料をまとめ買いでお得だと思ったら消費期限が短くて消費が大変だった」
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「まとめ買いした直後にセールをしていた」
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「洗剤を買ったら置き場の確保に困った」
これらの失敗は、結局使わない、量が多すぎる、他で安かった、置き場に困る、といったパターンに分類されます。
工夫の例:
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「幾つ家にあっても邪魔にならず手頃な綿棒や絆創膏を買い足す」
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「買い足し候補を複数持っておき、不足金額に合わせて品物や個数を調整する」
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「家族の分もまとめる」
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「無理して買わない。違うサイトを見る」
工夫している人たちは、「どうせ使う消耗品」で合わせる、リスト化しておく、無理をしない、といった共通点が見られました。失敗と工夫の分かれ目は、買い足すものが「どうせ使う消耗品」か「条件のために選んだ不要品」かという点に集約されるでしょう。

EC事業者への示唆
本調査結果は、送料無料ラインが客単価を押し上げる有効な施策である一方で、「買わなくてもよかった」という顧客体験が積み重なることで、リピートや顧客満足度低下につながる可能性を示唆しています。EC事業者にとっては、以下の観点が重要になると考えられます。
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“ちょうどいい商品”の提示:約半数の利用者が条件を満たせる商品を探しています。買い足し候補として消耗品や小口SKUをレコメンドすることで、離脱防止と顧客満足度向上に貢献するかもしれません。
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後悔されにくい買い足しへの誘導:自由記述が示すように、成否の分かれ目は「どうせ使う消耗品か否か」です。カート内で消耗品や定番商品を提案することで、後悔率を下げられる可能性があります。
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離脱への対応:「別サイトで買う」と回答した約3割の利用者は、送料条件による離脱を示唆しています。条件金額の設計を見直したり、少額差の場合の送料軽減策を検討したりすることで、離脱を抑止する余地があるでしょう。
調査概要
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調査名:「まとめ買い行動」に関する調査2026
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調査方法:インターネット調査
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調査対象:全国 ECアクティブユーザー 男女
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有効回答数:300名(男性150 / 女性150)
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調査期間:2026年8月18日
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調査主体:株式会社スポルアップ Research Division
本調査の詳細分析レポート(ダイジェスト版)は、以下のリンクから無料でダウンロードできます。
https://spollup.jp/column/research2604-5/
会社概要
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会社名:株式会社スポルアップ
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所在地:東京都調布市
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代表者:山本慎二郎
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事業内容:EC支援・マーケティング支援・データ分析
本件に関するお問い合わせ先:
株式会社スポルアップ 担当:加藤
Email:admin@spollup.jp
URL:https://spollup.jp/contact/





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