一般社員の6割超が「職場で本音が言えない」と回答、管理職が気づけない「びっくり退職」の原因とは

役立つ社畜リリース

2026.03.24

職場に潜む「びっくり退職」の実態：HRBrainの調査が示す管理職と一般社員の認識差

労働人口不足が深刻化する現代において、企業にとって人材の定着は重要な課題となっています。しかし、現場では予兆なく突然退職を切り出される「びっくり退職」が後を絶ちません。株式会社HRBrainが20代から60代の会社員（管理職378人、一般社員376人）を対象に実施した「退職の実態と職場環境に関する調査」は、この「びっくり退職」の背景にある管理職と一般社員の認識の差を明らかにしています。

突然の退職、その背景にある「本音」とは

調査結果によると、「部署内で退職者が出た際、その知らせは予期していないことが多いか」という問いに対し、全体の42.4%が「全く予期していない・あまり予期していない」と回答しました。このデータは、約4割の会社員が同僚や部下の突然の退職に直面していることを示しており、多くの職場で「びっくり退職」が頻発している実態が浮き彫りになっています。

管理職は「本音」と捉えるも、一般社員は「建前」で対応

退職者が上司に伝える退職理由について、「本音だと思うか」という問いでは、管理職の51.9%が「本音・概ね本音」だと回答したのに対し、一般社員は37.5%に留まりました。この14.4ポイントのギャップは、管理職が部下を信頼している一方で、一般社員が「円満退職」のために本音を伏せ、建前を伝えている可能性を示唆しています。結果として、管理職は離職の本当の原因を把握できていないかもしれません。

職場の「風通し」に関する深刻なギャップ

さらに、「所属部署では、部下が上司に対して本音を話せる環境か」という問いでは、管理職の59.5%が「そう思う・ややそう思う」と回答したのに対し、一般社員はわずか35.4%でした。この24.1ポイントという大きな認識差は、管理職が自身のマネジメントする組織の風通しが良いと自信を持っている一方で、部下は本音を話せないと感じている深刻な実態を明らかにしています。

離職防止には「本音を伝える仕組み」が鍵

「上司に対して言いづらい悩みや本音を、会社に伝えられる仕組みがあれば離職は減少すると思うか」という問いに対し、全体の55.1%が「そう思う・ややそう思う」と回答しました。この結果は、従業員が本音を伝えられる環境の整備が離職防止に有効であると考えていることを示唆しています。

従業員の「本当の退職理由」

「本音を伝える仕組みがあれば離職は減少すると思う」と回答した一般社員が実際に退職者から聞いた「本当の退職理由」として最も多かったのは、「給与・待遇への不満」（22.4%）でした。次いで「上司との人間関係やマネジメントへの不満」（21.4%）、「人事評価への不満・納得感の欠如」（17.8%）が挙げられています。これは、単なる給与額だけでなく、評価の透明性や上司との信頼関係の欠如が、従業員のエンゲージメント低下や組織への帰属意識の喪失に繋がっている構造的な要因であると考えられます。

離職防止には客観的な「本音の定量測定」が不可欠

今回の調査結果から、多くの企業で管理職と一般社員の間で組織の風通しや退職理由に対する認識に大きな差があることが明らかになりました。離職の根本的な解決には、対面でのコミュニケーションだけでなく、客観的な指標を用いて組織の状態を把握する仕組みが不可欠です。従業員一人ひとりの不満や会社への期待を定量的に可視化し、適切な改善アクションを実行することが離職防止の有効なアプローチとなります。

従業員体験を可視化する「HRBrain 組織診断サーベイ」

HRBrainが提供する「HRBrain 組織診断サーベイ」は、従業員体験（EX）を可視化し、継続的な組織改善と離職防止を支援するプラットフォームです。このサーベイは、上司に言えない従業員の「潜在的な本音」を仕組みで汲み取り、把握することで、組織改善や離職防止に貢献します。従業員の会社に対する期待と実感を定量的に測り、従業員エクスペリエンスやエンゲージメントを可視化することで、課題の優先順位付けから改善アクションの提案までをサポートします。

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