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テックビズ、「デジタル化・DX推進展」でフリーランス活用によるDX推進を提案 – 業務委託エンジニア一括募集サービス「QuickAGENT」を初出展

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「第6回 デジタル化・DX推進展」出展概要

テックビズは、ITフリーランスと企業のマッチングサービスを提供し、これまで約3,000社との取引実績があります。また、200社以上のエージェントに対して企業が業務委託エンジニアを一括募集できるプラットフォーム「QuickAGENT」を運営し、企業とフリーランスのマッチング手法の拡張と募集プロセスの効率化を進めています。

展示会ブースでは、「TECHBIZ」と「QuickAGENT」の特長や具体的なフリーランスの活用シーンが紹介されます。デモ画面を通じて、登録エージェントの特性や人材提案の仕組みを確認できるほか、ご希望に応じてアカウント登録や案件登録の初期設定を試すことも可能です。さらに、課題や求める人材要件をヒアリングし、最適な人材や組織体制を提案する個別相談も実施されます。

ブースイメージ

セミナー登壇

5月14日(木)には、テックビズのHRBIZ責任者であり、AICX協会 人事AI変革推進委員を務める藤村 大輔氏が「AIエージェント時代の人事が担うミッション」をテーマに登壇します。DXが進展する組織における人事の役割や制度設計のあり方など、未来の人事像について解説する予定です。

  • 開催日: 2026年5月13日(水)〜5月15日(金) 10:00〜17:00

  • 場所: 東京ビッグサイト 西3・4ホール、南1~4ホール (東京都江東区有明3-11-1)

  • 参加費: 無料

  • 公式サイト: https://odex-expo.jp/tokyo/

  • 出展ブース: 人事・労務・採用 支援EXPO内、「W6-79」

セミナー概要

  • 登壇日時: 2026年5月14日(木) 10:30〜11:00

  • 会場: セミナー会場C

  • テーマ: AIエージェント時代の人事が担うミッション

  • 概要: AI導入を前提とした組織設計や人事制度の再構築をテーマに、業務の高度化と人事の役割変化について解説します。

  • 登壇者: 株式会社テックビズ HRBIZ事業責任者 / AICX協会 人事AI変革推進委員 藤村 大輔

  • 参加費: 無料

  • 申し込みフォーム: https://innovent-expo.jp/odex/seminar/detail/

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ITフリーランス向けエージェント「TECHBIZ」とは

「TECHBIZ」は、高い専門スキルを持つITフリーランス人材と企業をつなぐ、国内最大級のマッチングエージェントです。IT人材不足という企業課題に対し、即戦力人材を柔軟に提案しています。登録人材の約90%がコンサルタントや参画中人材からの紹介であるため、スキルシートだけでは見えないヒューマンスキルまで把握した、質の高いマッチングが実現されています。

参画後も専任コンサルタントによる丁寧なキャッチアップが継続され、稼働継続率は約96%に達しています。スキルミスマッチや突然の離脱、稼働時間の不足に対する返金保証も設けられており、企業は安心して人材活用に取り組むことができます。フリーランス側には、案件紹介にとどまらず確定申告代行や健康診断サポートなど、独立後の生活を支える手厚いサービスも提供されています。

TECHBIZ サービス概要

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業務委託エンジニア一括募集サービス「QuickAGENT」とは

「QuickAGENT」は、業務委託エンジニアを求める企業とエージェントをつなぐマッチングプラットフォームです。200社以上のエージェントと提携し、各社の人材に一括でアクセスできます。候補者とのやり取りや案件管理も一元化され、人材募集プロセスを効率化し、マッチングの取りこぼしを減らすことで、ビジネスの成長を加速させます。

「QuickAGENT」は、国内最大級のITフリーランス向けエージェント「TECHBIZ」を展開するテックビズが運営するサービスです。

QuickAGENT サービス概要

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株式会社テックビズについて

テックビズは「働き方を変え、世界を変えていく」をスローガンに掲げ、ITフリーランス向けエージェント「TECHBIZ」を運営しています。近年では、マーケティング、人事、財務経理といったビジネス職のフリーランスと企業をマッチングするサービスにも事業領域を拡大しています。専任コンサルタントによる高品質なマッチングにより、稼働継続率約96%を実現し、フリーランスには長期的で安定した働き方を、企業には人材不足やDXといった経営課題の解決を通じた持続的な事業成長を支援しています。

同社は、フリーランスを重要な「人的資本」として捉え、その価値を社会全体で共有する「人的資本の社会的共有」という新概念を提唱し、日本経済全体の活性化に貢献する新たな働き方の創造を目指しています。

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