採用現場の3割超がAIを導入、約6割がツール活用で採用DXが加速する調査結果が公開されました

役立つ社畜リリース

2026.06.26

調査概要

アンケート名称: 「採用活動におけるツール・AI活用」に関するアンケート
調査主体: HRクラウド株式会社
調査期間: 2026年6月16日～6月18日
調査方法: WEBアンケート
調査対象: 人事・採用関連のビジネスメディア「HRpro」会員
有効回答数: 172件

今回の調査対象者の約4割（約38%）は「事業部長・部長クラス」「経営者・役員」といった意思決定層で構成されています。これにより、システムの導入や採用変革の判断に直接関わる層の意見が多数含まれています。担当業務としては、「中途採用」（64%）、「面接・選考」（58%）、「新卒採用」（54%）、「採用戦略・方針の決定」（48%）などが上位を占め、採用活動を多角的に担う担当者の実態が反映された結果となっています。

※この調査は、採用メディア会員の傾向を示すものであり、国内企業全体の割合を示すものではない点に留意が必要です。

調査結果

1. 採用DXはすでに「当たり前」の時代へ。約6割がツールを活用し、3割以上が「AI」を実務に導入

採用現場にはアナログな運用が一部残っているものの、「ツールもAIも使っていない」企業は41%にとどまり、全体の約6割（59%）が何らかのツールを採用活動に活用し、採用DXを進めていることが分かりました。

特に注目すべきは、採用管理ツールやAIの活用状況を尋ねた質問に対し、全体の32%（3割以上）がすでにAIを活用していると回答した点です。内訳を見ると、「AIは活用しているが、採用管理ツール（ATS等）は使っていない」が15%、「採用管理ツール（ATS等）とAIの両方を活用している」が17%となっています。これらを合わせると、3割以上の企業がすでにAIを採用業務に取り入れていることが明らかになりました。

AIの活用は「まだ先の話」ではなく、すでに多くの企業が実務に取り入れ、採用活動を支えています。アナログな手法にとどまっている企業は、この採用DX・AI化の流れに乗り遅れることで、他社との採用競争において不利になるリスクが高まっていると言えます。

2. 約6割は採用体制のアップデートを模索中。さらなる効率化と「コア業務への注力」に向け、期待はAIへ

今後のツール・AI活用意向について尋ねたところ、「現状の体制で十分（変更予定なし）」と回答した層は38%にとどまりました。「未定・検討中」（37%）を含めると、実に約6割（62%）の企業が現状の採用体制から何らかのアップデートを模索していることが分かりました。

特に注目すべきは、「ATSの導入・活用を進めたい」という回答がわずか3%だったのに対し、「AIの導入・活用を進めたい」が22%に達している点です。すでに何らかの管理ツールを活用している層は、システム化による効率化の恩恵を実感しており、さらなる業務削減の手段としてAIに強い期待を寄せている（アップグレード需要）と考えられます。

多くの担当者にとって、「管理ツールを入れる」という手段よりも、「AIの力で採用業務をどう劇的に楽にできるか」という関心や期待が先行していることが読み取れます。