Job総研の調査で判明：気温35度以上で出社意欲低下、夏の暑さが仕事に与える影響は9割が実感

役立つ社畜リリース

2026.06.08

今夏の出社予定と理想の働き方

調査結果によると、今夏の出社予定は「出社が多い派」が76.0%を占め、多くの社会人が出社中心の働き方を予定していることが分かりました。しかし、理想の夏の働き方については、「テレワーク希望派」が61.7%と過半数を超えており、実際の予定と個人の希望との間にギャップがあることがうかがえます。

夏の暑さが仕事に及ぼす影響

夏の暑さが仕事に影響するかという問いに対し、「影響する派」が90.1%に達しました。具体的な影響としては、「集中力が続かなくなる」が61.9%で最も多く、次いで「移動負担による疲れやすさ」が55.7%、「作業スピードの低下」が38.6%となっています。夏の暑さが仕事の生産性や個人のコンディションに大きく影響していることが明らかになりました。

酷暑日の出社意欲と体調不良

出社したくない最高気温については、「猛暑日：35℃以上」が38.1%で最多となり、次いで「真夏日：30℃以上」が32.5%でした。酷暑日の出社意欲については、「出社したくない派」が73.3%を占め、特に「できれば出社したくない」が32.7%、「原則テレワークにしたい」が28.9%となりました。

また、夏の出社で体調不良を感じた経験がある人は58.1%に上り、具体的な症状としては「大量の発汗」が59.8%、「強い疲労感」が57.1%、「めまいや立ちくらみ」が52.1%と報告されています。

夏の出社や通勤の負担

夏の出社で負担を感じる場面としては、「自宅から駅までの移動」が56.1%で最も多く、続いて「通勤中の汗やにおい対策」が49.8%、「満員電車・バス」が48.9%となっています。通勤に関する実感としては、「通勤だけで体力を消耗する」が55.6%、「汗やにおいが気になる」が53.8%、「通勤が年々辛い」が43.5%と、多くの人が夏の通勤に大きな負担を感じていることが分かりました。

職場の暑さ・熱中症対策と企業に求める対策

職場での暑さ・熱中症対策の有無については、「対策あり」と回答した企業が61.4%でした。具体的な対策としては、「空調温度の調整」が59.9%、「クールビズや軽装の推奨」が40.1%、「飲料や塩分補給用品の設置」が32.1%が上位を占めています。

一方で、職場の熱中症対策状況を「不十分」と感じる人は70.9%にも上ります。企業に求める酷暑日の暑さ対策としては、「テレワークの推奨」が58.7%で最も多く、「出社判断を個人に委ねる」が36.3%、「飲料や冷却グッズの支給」が32.7%と続いています。従業員は、より柔軟な働き方や具体的な支援を求めていることが明らかになりました。

調査まとめ

今回の調査では、夏場の働き方において、多くの社会人が不満や課題を抱えていることが判明しました。特に最高気温35℃以上の「猛暑日」や40℃以上の「酷暑日」では出社意欲が低下し、その背景には業務内容よりも「通勤時の負担」が大きく影響しているようです。通勤時の身体的ストレスが、個人の就業意欲や業務パフォーマンスに影響を及ぼす場面が増えていると考えられます。

この結果から、夏の働き方については、気温や気候状況に応じて出社に限定しない柔軟な対応を求める意識が高まっていることがうかがえます。テレワークや時差出勤などを含め、暑さを回避する働き方の設計が今後さらに重要視される可能性があります。特に酷暑日は、就業環境や生産性、安全面にも関わるテーマとして捉えられ始めていることがうかがえる調査結果となりました。