調査概要
この調査は2026年2月にオンラインアンケート形式で実施され、133か国・4252の組織から回答を得ました。対象者は企業の人事およびトータルリワード分野の専門家で、幅広い企業・団体が含まれています。
主な調査結果
本調査では、AIの進展により以下三つの人材層において、職務内容および報酬のあり方がどのように変わり始めているかを分析しました。その結果、AIは一部の職務から影響が顕在化しており、報酬の考え方や運用には変化の兆しが見られることが明らかになっています。
1. AI技術そのものを中核スキルとする専門職
AIエンジニア、データサイエンティスト、機械学習の専門家など、AI技術を中核スキルとする専門職では需要拡大が続いています。これらの職種では、同等の職務と比較して10～15％程度の報酬プレミアムが一般的になりつつあります。一方で、職務の進化が非常に速いため、外部の報酬サーベイや市場データの更新が追いついておらず、企業は外部ベンチマークに加え、社内における判断をより重視する傾向を強めています。
2. AIの影響を受ける既存職務
回答者の76％が「AIが職務に与える影響は加速している」と認識しているものの、現時点で明確に影響を受けている職務は全体の5～10％程度にとどまっています。AIの導入により業務内容や職務価値が変化するケースは見られますが、ベース給与の引下げ幅は5〜10％程度にとどまっています。多くの企業では、報酬削減よりも職務再設計、役割の再定義、リスキリングやアップスキリングを優先する姿勢が確認されました。
3. AI変革を牽引するリーダー人材
AIを活用した変革を組織全体で推進できるAI対応リーダー人材への需要が高まっています。特に変革の初期段階においては、こうしたリーダーに対し、報酬プレミアムやインセンティブ設計の見直しを行う企業が増えています。また、短期・長期インセンティブにおいて、デジタル化やAI活用によるビジネス成果を評価指標に組み込む動きが進んでいます。
本調査から導き出される示唆
本調査の結果は、すべての職務が一様にAIの影響を受けるわけではないことを示しています。一方で、AIを中核スキルとする専門職、AIの影響を受けて再設計が求められる既存職務、そしてそれらを主導するリーダー人材という三つの層で、報酬の考え方が分かれ始めていることが明らかになりました。AIの進展は、従来の職務ベースの報酬モデルから、スキルおよびケイパビリティ（能力）ベースの報酬モデルへの移行を加速させています。その結果、リワードリーダーには、より高度なデータ分析力やAIに対する理解、そして不確実性の高い状況下で判断を下す力が求められています。
日本の調査担当者のコメント
コーン・フェリー・ジャパン デジタル部門カントリーリーダーの岡田 靖代氏は、次のようにコメントしています。「AIは単に人の仕事を置き換える存在ではありません。仕事の内容を変え、新しい専門職を生み、そしてそれらをどう活かすかという判断を人間に求める存在です。今回の調査が示しているのは、AIと人がどう共存し、仕事と報酬をどう再設計するかという視点の重要性です。事業戦略の中にAIをどう位置づけるかが企業の競争力を左右する時代に入っています。」
調査結果の詳細は、以下のレポートで確認できます。
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