業務効率に不満を感じる人が6割に上る
現在の勤務先の業務効率に満足しているかを尋ねたところ、「あまり満足していない」が45.3%、「まったく満足していない」が14.7%となり、合わせて60.0%が勤務先の業務効率に不満を感じていることが分かりました。多くの職場で業務の進め方や生産性に対して改善の余地があると感じられているようです。
改善したい業務は「会議」と「資料作成」が上位に
仕事で「もっと改善したい」と感じることを尋ねた質問では、「特にない」が36.7%で最多でした。しかし、具体的な業務では「会議」が27.7%で最も多く、次いで「資料作成」が26.7%、「データ入力・定型作業」が23.0%、「情報共有・情報検索」が21.3%と続いています。改善ニーズは特定の業務に集中するのではなく、日常業務の幅広い領域に分散していることがうかがえます。
業務効率化で生まれた時間は「本来注力すべき業務」と「プライベート」に
業務効率化によって時間が生まれた場合、最も時間を充てたいものを尋ねたところ、「本来注力すべき業務」と「休暇・プライベート」がいずれも28.3%で同率最多となりました。効率化によって生まれる時間は、仕事の質を高めるための活動だけでなく、働き方の見直しやプライベートの充実にも向けたいという意識が見られます。
業務改善に最も効果がある取り組みは「業務フローの見直し」
業務改善に最も効果があると思う取り組みについては、「業務フローの見直し」が23.3%で最多でした。次いで「システム・ツールの導入」が15.3%、「生成AIの活用」が14.7%と続きます。デジタル化だけでなく、既存の業務プロセスやルールを含めた根本的な見直しが求められていることが明らかになりました。
業務改善を提案しにくい環境だと感じる人が半数以上
勤務先が従業員に業務改善を提案しやすい環境だと思うかという質問には、「あまりそう思わない」が38.7%、「まったくそう思わない」が15.7%となり、合わせて54.3%が提案しやすい環境ではないと感じていることが分かりました。現場からの改善提案を促すには、意見を受け止める仕組みや、提案後の検討・実行プロセスを整えることが重要となりそうです。
業務改善の進捗を実感していない人が6割を超える
勤務先で実際に業務改善が進んでいると感じるか尋ねたところ、「あまり感じない」が46.7%、「まったく感じない」が14.0%となり、合わせて60.7%が業務改善の進捗を実感していない結果となりました。改善の必要性は認識されていても、具体的な取り組みや成果が従業員に見えにくい職場も少なくないことがうかがえます。
業務改善を阻む課題は「誰が改善を進めるのか明確でない」が最多
勤務先で業務改善をさらに進めるうえでの課題については、「誰が改善を進めるのか明確でない」が27.0%で最多となりました。次いで「日々の業務が忙しく、改善に取り組む時間がない」が26.0%、「現場の意見が反映されにくい」が24.7%と続いています。業務改善を推進するには、担当や責任範囲の明確化、改善活動に使える時間の確保、現場の声を反映する仕組みづくりが課題となっていることが分かります。
業務改善に期待する効果は「従業員の負担・ストレス軽減」
業務改善によって勤務先に期待する効果を尋ねたところ、「従業員の負担・ストレス軽減」が40.7%で最多となりました。次いで「生産性の向上」が38.7%、「働きやすさの向上」が36.3%と続きます。業務改善には、生産性向上だけでなく、従業員の負担軽減や働きやすさの向上といった職場環境面での効果も期待されていることがうかがえます。
勤務先に力を入れてほしいことは「業務改善を提案できる仕組み」
勤務先に、業務改善を進めるため特に力を入れてほしいことでは、「業務改善を提案できる仕組み」が21.0%で最多となりました。次いで「特にない」が19.3%、「改善活動に使える時間」が14.0%と続きます。従業員が改善提案を出しやすい仕組みや、改善活動に取り組むための時間・体制づくりが、企業に求められていることが分かります。
まとめ
本調査から、勤務先の業務効率に不満を感じる人が6割にのぼり、実際に業務改善が進んでいないと感じる人も約6割となるなど、多くのビジネスパーソンが職場の業務改善に課題を感じていることが明らかになりました。改善したい業務としては、会議や資料作成、データ入力・定型作業、情報共有・情報検索などが上位に挙がり、日常的な業務プロセスに改善余地があることがうかがえます。また、業務改善に最も効果がある取り組みとしては「業務フローの見直し」が最多となり、単なるツール導入にとどまらず、業務の進め方そのものを見直すことへの期待が見られます。
一方で、業務改善を進めるうえでの課題としては「誰が改善を進めるのか明確でない」「日々の業務が忙しく、改善に取り組む時間がない」「現場の意見が反映されにくい」が上位となりました。企業が継続的に生産性向上を進めるには、改善を担う体制や仕組み、現場が取り組むための時間づくりが重要になりそうです。
アスノシステム株式会社は、システム開発を本業とするIT企業として、業務効率化や生産性向上につながるテクノロジーの活用可能性に注目しています。今後も働き方や業務改善に関する実態調査を継続的に実施し、企業や社会の生産性向上に資する情報発信を行っていく予定です。
会議室.COMとは
「会議室.COM」は、全国の貸し会議室やレンタルスペースを検索・比較できる国内最大級の会議室検索サイトです。エリアや利用人数、用途などの条件から最適な会議室を簡単に探すことができ、企業の会議や研修、セミナー、イベントなど幅広い用途で活用されています。
近年は、働き方の多様化やハイブリッドワークの普及に伴い、社外での会議や打ち合わせのニーズも高まっており、柔軟な会議環境を実現するサービスとして多くのビジネスパーソンに利用されています。本調査の結果からも、会議環境の重要性が改めて示されており、「会議室.COM」では今後も企業の生産性向上に寄与する会議環境の提供を目指していくとのことです。
サイトURL：
https://www.kaigishitu.com/
アスノシステム株式会社について
アスノシステム株式会社は、2009年に設立されたIT企業です。システム開発を本業とし、国内最大級の貸し会議室検索サイト「会議室.COM」やレンタルオフィス検索サイト「レンタルオフィス.com」など、自社サービス・メディアの立ち上げを通じて、社会にとって必要なサービスをITを駆使して創造しています。
会社名 ：アスノシステム株式会社
代表者 ：代表取締役社長 齋藤 武育
本社所在地：東京都港区高輪二丁目16番37号 高輪JEBL 2階
設立年月日：2009年9月1日
資本金 ：1億円
URL ：
https://asno-sys.co.jp
株式会社MCEAホールディングスについて
MCEAホールディングスグループは「人とビジネスの可能性を最大化する」という理念のもと、ITフリーランスエンジニアエージェント事業を行う株式会社PE-BANK、システム開発を本業としたITサービス業を行うアスノシステム株式会社、そしてグループの形成支援と経営推進を行う株式会社MCEAホールディングスの3社からなる組織です。1989年5月に15名のITフリーランスが中心となり立ち上げた「首都圏コンピュータ技術者協同組合」をルーツとする共存共栄の思いを基に、今後も価値ある企業となるよう取り組んでいくとしています。
会社名 ：株式会社MCEAホールディングス
代表者 ：代表取締役社長 齋藤 武育
本社所在地 ：東京都港区高輪2丁目15番8号 グレイスビル泉岳寺前
設立年月日 ：2015年9月1日
資本金 ：1億円
ホームページ：
https://mcea-hld.jp/
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