約7割の正社員が上司への「言いにくさ」を経験、「改善提案」が最多に影響は若手の「離職・異動」、中堅の「静かな退職」へ

役立つ社畜リリース

2026.05.07

上司への本音調査：約7割が「言いにくい」と感じ、組織の停滞を招く実態

近年、企業にとって人材の定着や生産性向上は重要な課題となっています。その中で、上司と部下のコミュニケーションのあり方が改めて注目されています。

人事制度設計コンサルティングやITツール「FirstHR」を提供するProfessional Studio株式会社は、職場におけるコミュニケーションの課題とその影響を把握するため、20歳から49歳の正社員262名を対象に意識調査を実施しました。この調査により、多くの正社員が上司に対して「言いにくさ」を感じており、それが組織の停滞につながる行動変化を引き起こす傾向があることが明らかになりました。

主な調査結果の概要

今回の調査では、以下の点が主な結果として挙げられます。

正社員の約7割が上司への「言いにくさ」を経験し、最も多いのは「会社への改善提案」でした。
「言えない理由」は年代によって異なり、20代は「忙しそう」、30代は「関係の薄さ」、40代は「伝える自信がない」が最多でした。
「言いにくさ」がもたらす影響も世代間で異なり、20代の約3割が「離職・異動」を検討し、30代・40代の約3割が「静かな退職」へと向かう傾向が見られました。

正社員の7割が上司への「言いにくさ」を経験

職場のコミュニケーションにおいて、部下はどのような内容を上司に「言いにくい」と感じているのでしょうか。直属の上司に報告や相談がしにくいと感じた経験のある内容について質問したところ、「特にない」と回答した割合は29.6％にとどまり、70.4%もの人が何らかの「言いにくさ」を感じた経験があることがわかりました。

具体的な内容では、「会社の方針や業務ルールに対する改善提案」が22.8％で最も多く、次いで「自身の体調不良やメンタルヘルスの悩み（21.8％）」、「業務量の多さ（キャパオーバー）や残業の相談（20.1％）」が続きます。一方で、「自身の仕事のミスや遅延、トラブルの報告（18.7％）」や「有給休暇の取得や働き方に関する希望（18.1％）」は比較的低い割合でした。

この結果から、日々の個人的な報告や手続きよりも、組織全体を良くするための「改善提案」の方が上司に伝えにくいと感じられている実態がうかがえます。建設的な意見が上司に届きにくい状況は、組織の成長を阻害する可能性を秘めていると言えるでしょう。

年代で異なる「言えない理由」と「行動変化」

上司に報告・相談をためらう理由は年代によって特徴が見られます。そして、その「言いにくさ」が仕事や職場意識に与える影響も世代ごとに異なることが明らかになりました。

20代：約3割が「離職・異動」を検討する傾向にあります。
30代・40代：約3割が、エンゲージメントの低下や最低限の業務遂行にとどまる「静かな退職」へと向かう傾向にあります。

これらの詳細なデータや、上司に言えない理由と声が届かない組織の背景については、Professional Studio株式会社が運営するメディアで公開されているオリジナル記事で詳しく解説されています。

詳細な調査結果はこちら

調査の実施概要

調査機関：自社調査
調査方法：インターネット調査（株式会社ジャストシステム「Fastask」）
対象エリア：日本全国
対象者：20歳～49歳の正社員
調査期間：2026年3月23日～3月25日
有効回答：262名

※本リリースでは、総務省の労働力調査における正規の職員・従業員の性年代別人口構成比に合わせて、ウェイトバック集計が行われています。

Professional Studio株式会社について

Professional Studio株式会社は「ベンチャー・中小企業が輝く時代を創る」をミッションに掲げ、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを提供しています。人事制度設計コンサルティングと設計・運用ITツール「FirstHR」の企画開発・運営をはじめ、人材紹介サービスや人事コンサルティングを手掛けています。