働く人の6割以上が「人間関係」による離職を経験、世代間の重視点の違いも明らかに

役立つ社畜リリース

2026.08.27

離職経験者の意識変化：新卒から再就職まで

新卒入社時の会社選びでは、20～39歳、40～69歳のいずれの年代でも「仕事内容・やりがい」と「給与・ボーナス」が重視される傾向が見られました。

しかし、年代が上がるにつれて重視する要素に変化が見られます。40～69歳層では、「スキルアップ・キャリアパス」や「評価制度」、「休暇制度・福利厚生」、「勤務時間・柔軟な働き方」といった項目をより重視する割合が高いことが示されています。

最も最近離職した企業について満足していた要素では、20～39歳層では「仕事内容・やりがい」が、40～69歳層では「給与・ボーナス」が最も高い満足度を示しました。

一方で、離職した企業に対する不満要素を見ると、年代による違いが顕著です。20～39歳層では「給与・ボーナス」への不満が38.6%と最も高く、40～69歳層では「職場の人間関係・雰囲気」への不満が34.8%で最多となりました。

満足していた要素と不満のあった要素を比較すると、「給与・ボーナス」は両年代で満足・不満ともに高い割合を示していますが、特に20～39歳の若年層では不満度が満足度を10.4ポイント上回っています。また、「職場の人間関係・雰囲気」は両年代で不満度が満足度を上回っており、特に40～69歳層では不満要素の最多となっています。

離職を経て現在の勤務先へ就職する際の重視要素では、新卒時と比較して「勤務時間・柔軟な働き方」や「職場の人間関係」の重要度が高まる傾向が見られました。

もし半年以内に現在の勤務先を離職する必要があるとした場合、次の会社選びで重視したい要素として、両世代で「給与・ボーナス」が最も重視されています。加えて、20～39歳層では「仕事内容・やりがい」や「勤務時間・柔軟な働き方」が、40～69歳層では「休暇制度・福利厚生」や「職場の人間関係・雰囲気」が上位に挙がっています。

キャリアを歩むにつれて、仕事のやりがいや基本給だけでなく、日々の働きやすさや職場環境を総合的に考慮して職場を選ぶ姿勢へと変化していく様子がうかがえます。

離職の背景にある共通の課題と企業の役割

同僚がやむを得ず離職を選択した理由として、「職場の人間関係」（20-39歳: 60.8%、40-69歳: 62.1%）と「精神的な健康問題」（20-39歳: 54.0%、40-69歳: 57.5%）は、どちらの年代でも過半数の人が「いた」と回答しています。これは、職場の雰囲気やメンタルヘルスが、世代を越えて共通して生じる離職リスクであることを示唆しています。

また、様々な不都合やライフイベントが生じた際に「離職せずに同じ会社で働き続けられるよう会社の制度を整えてほしい」と考える人の割合は、ほとんどの項目で7～8割と非常に高水準です。これは、個人の努力だけでは解決しにくい課題に対して、企業側が環境整備や支援制度を講じることへのニーズが非常に強いことを示しています。

「非金銭的報酬」が人材定着に有効

給与以外の働きやすさや職場環境を指す「非金銭的報酬」の強化について、全体で85.2%が人材定着や離職防止に有効だと回答しています。特に20～39歳では87.0%と、若い世代で肯定的な評価がやや高めです。

この結果から、金銭的条件だけでなく、安心して働ける職場風土や柔軟な制度といった「非金銭的報酬」を整えることが、持続的な人材定着の施策として支持されていることがうかがえます。

まとめ

本調査により、働き手が直面する離職の背景や求められる職場環境には、若年層（20～39歳）と中高年層（40～69歳）で関心や重視点に多様な違いが存在することが明らかになりました。

若年層は「給与・ボーナス」などの条件面への不満を挙げやすい一方で、「非金銭的報酬」による職場環境整備への期待も非常に高い特徴が見られます。中高年層は「職場の人間関係」や「働き方の柔軟性」など、日々の現場の快適さやバランスの取れた労働条件を重視して職場を選択する傾向が確認されました。

しかしながら、「職場の人間関係」や「メンタルヘルス」といった問題は世代を超えて離職を引き起こす共通の要因となっており、多くの働く人々が「働き続けられるよう制度を整えてほしい」と考えていることがわかります。

企業が「望まない離職」を防ぎ、持続的な人材定着（リテンションマネジメント）を実現するためには、経営戦略と紐づいた人材戦略のもと、単一の施策にとどまらず、世代ごとのニーズや職場内のハイジーンファクター（課題や働きにくさ）を正確に把握し、制度設計や職場環境の整備といった適切な対策を繰り返していくことが求められていると言えるでしょう。