イトーキ、『WORKPLACE DATA BOOK 2026』で最新の働き方とオフィス環境の実態を明らかに
株式会社イトーキは、企業が直面する働き方やオフィス環境の課題を多角的に分析した調査レポート『WORKPLACE DATA BOOK 2026』を公開しました。このデータブックは、日本のオフィス勤務者5,000名への調査と、イトーキが直近5年間に携わったオフィスデータをもとに、ポストコロナにおける働き方とオフィスの変化を詳細に分析したものです。
働き方の多様化が進む現代において、オフィスにはコミュニケーションの活性化、生産性向上、エンゲージメント向上といった人的資本経営に寄与する価値が求められており、企業はそれらを支える環境の再設計を進めています。
調査ハイライト
働き方は「二極化」へ。理想の出社頻度は“毎日派”が4割超に増加
2025年の理想の出社頻度を見ると、「週5日以上（毎日出社）」が42.0％と、2023年の30.7%から10ポイント以上増加しています。一方で、「基本的に在宅」も6.8%から9.4%へとわずかに増加しており、これまで多くを占めていた週2〜3日程度の中間層は減少傾向にあります。この結果から、働き方は「出社重視」と「在宅重視」の二極化が進んでいることが分かります。
約半数が「働き方やオフィス環境を変えたい」と回答、見直しニーズは依然高水準
オフィス環境に「変化があった」と回答した割合は、2023年の52.1％から2025年には18.3％へと大きく減少しており、コロナ禍以降に進んできた環境整備は一定の落ち着きを見せています。しかしその一方で、「現在の働き方やオフィス環境を変えたい」と回答した人は50.4％と半数を超えており、オフィスの価値が再認識されたことで、オフィス機能を見直す必要があると感じるオフィスワーカーが増えていると考えられます。
オフィスに求められる機能は「個人集中」「WEB会議対応」など個人作業ニーズが上位
オフィスに求められる機能として、周囲の音や視線を気にせず集中できるスペースや、電話やWEB会議に対応した専用スペースといった、個人作業に適した環境が引き続き上位に挙げられました。また、社内コミュニケーションツールの活用といったデジタル基盤に関する項目が上位に入るなど、物理空間とデジタル環境の両面での整備が求められていることが明らかになっています。
フリーアドレス採用率は6割超へ。一方でコミュニケーション面ではグループアドレスが高評価
フリーアドレスの採用率は64.6％に達し、多くの企業で導入が進んでいます。分析結果からは、生産性についてはフリーアドレスの評価が高い一方で、コミュニケーションや創造性の項目ではグループアドレスの評価が高い傾向が見られました。こうした結果から、企業には働き方や目的に応じた運用設計が求められていることが示されています。
1名用会議室は増加傾向、少人数向け空間のニーズが顕在化
会議室の構成を見ると、1名用会議室の割合は年々増加しており、個人で利用する空間へのニーズの高まりがうかがえます。特に1名用会議室については、85％がWEB会議に対応したブース型で設置されており、オンライン会議の定着が空間設計にも大きく影響していることが分かります。
調査概要
本調査は、首都圏を中心に2022年～2024年度に竣工したオフィス101社（調査総席数36,997席、調査総面積363,132㎡）を対象としたオフィス環境調査と、日本全国のオフィス勤務者5,000名を対象としたインターネット意識調査（2025年8月実施）によって行われました。
イトーキのワークプレイス事業について
株式会社イトーキは1890年創業。「明日の『働く』を、デザインする。」をミッションステートメントに掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスなどを提供しています。ハイブリッドワークが普及し、働く場所や働き方が多様化するなか、生産性や創造性を高める空間DXや、最適なオフィス運用を伴走型で支援するコンサルティングサービスなどを展開しています。
「WORKPLACE DATA BOOK 2026」のダウンロード
『WORKPLACE DATA BOOK 2026』の完全版は、以下のリンクからダウンロードできます。
コメント